配信先のメディアのみが閲覧できる資料だったプレスリリースを広く公開する仕組みをつくってきたPR TIMES。メディアイベントも「ライブ配信」という形でオープンにすることで、新たなPRの可能性が生まれるという。
スマートフォンやSNSの普及によって、企業広報においてもメディアを介した情報発信だけでなく、生活者とのダイレクトなコミュニケーションが可能になった。
2016年ごろからInstagramの動画配信機能「ストーリーズ」の開始などで動画のシェアを楽しむユーザーが増え、LINEのLINE LIVE、TwitterのPeriscopeなど様々なSNSでライブ動画配信サービスが導入されたことで、動画によるコミュニケーションはより身近なものになってきている。
このような時代の流れを受け、メディアイベントの際に動画を撮影し、SNSなどでライブ配信をしたり、アーカイブ動画の配信をする事例も増えてきた。編集部のアンケート（「企業の広報・PR活動に関する調査2018」、2017年11月～12月）でも、PRイベントや記者会見の動画配信に「関心がある」と答えた人の割合は6割を超え、注目度の高さがうかがえる。（図1）
図1 企業の広報・PR活動に関する調査2018
記事化のチャンスも拡大
企業や自治体のメディアイベントや記者発表会を撮影し、SNSアカウントなどでライブ配信するサービス「PR TIMES LIVE」。手がけているPR TIMES取締役・コミュニケーションプランニング本部長の山田健介氏は、「膨大な時間や予算をかけてつくり上げたメディアイベントをより多くの人に届けることができる動画配信は、PRの現場でも注目されています」と語る。
