クリエイターの働き方改革の現状を調べるべく、広告クリエイティブの専門誌 月刊『ブレーン』では、2020年1月20日から2月1日まで【クリエイターの働き方2020】アンケートを実施した。働き方をテーマにした同アンケートには、広告会社、クリエイティブエージェンシー、制作会社（グラフィック、映像、映像、Webなど）に所属する個人のクリエイターを中心に、332人から回答を得ている。
少しずつ進むクリエイターの働き方改革
2019年4月1日から「働き方改革関連法」が順次施行され、国を挙げて働き方改革を進める日本。クリエイターの働き方にも社会の大きな関心が集まり、多くの広告会社で新たに労働環境の改善に向けた動きが始まっている。
図表1 ご自身の働き方改革は進んでいると思いますか？
本調査では、「自身の働き方改革が進んでいる」と「思う」「どちらかといえば思う」と答えた人は62.0%で、過半数を占める。
一方で、今後クリエイターの働き方改革を進めるには、クライアントの理解が重要になるという声も寄せられた。
「広告業界はブラックと言われがちだが、クライアント側の理解によるところが大きいことはもっと広く認知されてほしい」（20代 女性）。
「働き方改革の意識の低いお得意先（担当者）の案件は、昔のまま。深夜・週末も拘束されるし、週末はもちろん大型連休の前日に依頼があり休み明けの提出を求められる。現状、働き方改革が進んだことによって、引受先がなくなった困った案件を受けることが増えているように感じる」（50代 女性）。
「締め切りが“ある程度”余裕がある仕事が多くなるといい。締め切りを交渉できる会社に所属したい。例えば、長期休暇直後（GW明け・お盆明け・お正月明け）直後のプレは珍しくない。クライアントの業務はスムーズかと思いますが、制作側は休みの間に作っているのです…。一部のクライアントさんは「その分休めるでショ？」と思っているようですが、そんな夢のようなロングバケーションはありませんよぅ、他社の仕事もあるし（涙）」
