「新しい生活様式」として、テレワークやローテーション勤務が推奨されている。働く環境が多様化する中で、従業員がどこで働いていても自発的に仕事に取り組め、高いパフォーマンスを発揮するために、企業がいま実施すべきことは何か。従業員エンゲージメント維持のポイントを、『エンゲージメント経営』の著者であるコーンフェリーの柴田 彰氏に聞いた。
※月刊『広報会議』7月1日発売の8月号では、「チームの生産性を高める 従業員エンゲージメント・テレワーク」と題し特集を組みました。ここでは、本誌に掲載した記事の一部を先行公開します。
柴田 彰（コーン・フェリー・ジャパン コンサルティング部門リーダー／シニア・クライアント・パートナー）
Q1 ウィズコロナの今、従業員エンゲージメントの維持・向上は、喫緊の経営課題か？
業績に影響するため、エンゲージメント低下は何としても避けたい
結論からいえば、コロナ危機下において、従業員エンゲージメントの維持・向上は喫緊の課題であることは間違いない。
対面でのコミュニケーションが制限され、リモート環境での業務遂行を強いられている状況では、自ずと組織に遠心力が働き、反対の見方をすれば求心力が低下する。上司と部下の間、同僚の間で、日々の何気ない会話が気軽にできない環境では、組織と人とのつながりが保ちにくくなる。
経営側の危機感の高まりも
事実、コロナ危機を迎えてから、コーン・フェリーへの従業員エンゲージメントに関する日本企業からの問い合わせや依頼は増えている。これは、会社の中で人と人との精神的なつながりが希薄になっていることに対する、経営側の危機感の表れであろう。
そもそも、従業員のエンゲージメントが低下すると、企業にどんな問題が発生するのだろうか? 私たちコーン・フェリーの世界規模での実証研究から、企業の業績と従業員エンゲージメントとの間には、明確な相関関係がある事が立証されている（図表1）。すなわち、従業員のエンゲージメントが低下すると、その会社の業績も右肩下がりになる可能性が高いのだ。
従業員エンゲージメントが低下した会社では、短期的に見れば社員の転職リスクが高まるといった問題が発生するが、もう少し長いスパンで見ていくと、業績も下降線を辿ることになる。
