ヤフーは1月28日、オンラインで「Yahoo! JAPAN Video ads Conference 2021」を開催した。まず同社マーケティングソリューションズ統括本部 営業推進本部 販売推進部長の宮村壮氏が「動画広告のリスクとチャンス」をテーマに講演。続いて、「動画広告のチャンスを最大化するためのYahoo! JAPANメソッド」と題して、同部ビデオエバンジェリストの奥春菜氏、第一営業本部不動産部の尾崎悠氏、オープンハウス マーケティング本部 マーケティング部の矢嶋修氏が登壇した。
国内の平均月間リーチで1位を獲得
コロナ禍による外出自粛生活でインターネットメディアの利用が加速している中、ニールセン デジタルが2020年12月に発表した「Top of 2020：Digital in Japan」の「2020年日本におけるトータルデジタルリーチTOP10」では、Yahoo! JAPANは平均月間リーチ63％で1位を獲得。グループ会社のサービスであるPayPayも10位に入った。
これらの結果について、宮村氏は「コロナ禍におけるインターネット利用の変化として、利用目的の多様化と、情報の信頼性を吟味するスタンスが強くなったことが挙げられる。ニュースやショッピングなど幅広いサービス展開で、目的の多様化に対応し、掲載情報の信頼性・リアルタイム性も高く評価されているため、コロナ禍の生活に深く介在できていると考えています」と話す。
日経BPコンサルティングが2020年に発表した「Webブランド調査」でも同社が1位を獲得。態度変容や行動喚起のスコアが前年から大きく上がっている、という総評を得ている。宮村氏は、特筆すべきこととして「アクションに近いユーザー行動の増加によって、当社に膨大なデータが蓄積される。その行動データは広告主様のマーケティングにご活用いただける」と語った。
