ニールセン・グローバル・メディアの日本法人として、視聴行動分析サービスを提供するニールセン デジタルは、「ニールセン オンラインショッピングレポート2021（Nielsen Online Shopping Report 2021）」のデータをもとに、2021年の日本におけるEC利用動向を発表した。
本調査は2021年12月に実施され、パソコン、スマートフォン、タブレットのいずれかのデバイスを通して月1回以上インターネットを利用している日本全国の18歳以上の男女、約6,000人を対象に実施されている。
「ニールセン オンラインショッピングレポート2021」によると、新型コロナウイルスによる緊急事態宣言が発令された2020年4月以降に、オンラインショップの閲覧や購入が増加していた人の割合は、インターネット利用者の30％になるとわかった。
利用が拡大するのとともに、EC利用には次のような動向が見られるという。
１.オンラインでは、今まで購入したことのないブランドを購入する割合が高い
化粧品カテゴリにおいて、実店舗で購入した人の内13％が過去に購入したことのないブランドを選択したのに対し、オンライン購入では過去に購入したことの無いブランドを購入した人は22％にのぼった。
日用品においても過去に購入したことのないブランドを選択した人の割合は、実店舗で購入した人の結果7%と比較し、オンライン購入では19%と、倍以上になったという。
■3カ月以内に「初めて購入するブランド」の商品を購入した割合
この結果を同社は、EC利用の拡大によって消費者が実店舗で過ごす時間が少なくなると、その分商品やブランドロゴに触れる機会が減少することになり、ブランドと接触する機会が減れば、ブランド・エクイティ構築の機会を失うことを意味しているのではないかと考察している。
この傾向は、米国の消費財（CPG）市場でも見られているという。
2.実店舗での購入においてもオンラインの重要性が増加
調査から、購入場所がオンラインに移行しているだけでなく、実店舗での購入においてもオンラインは重要な情報源となっていることがわかった。
