新刊書籍『顧客起点のマーケティングDX データでつくるブランドと生活者のユニークな関係』（3月31日発売）の主要テーマのひとつが「宣伝部のDX」です。著者の一人である横山隆治氏はPOE（Paid,Owned,Earned）の概念を初めて日本に紹介したことで知られますが、デジタルを活用したテレビ広告の効果最大化など、従来型の宣伝業務のアップデートを長らく唱えてきました。
本書で詳述している「宣伝部DX」の本質とは何なのか。なぜいまDX化を進めるべきなのか。横山氏が解説します。
本書で詳述している「宣伝部DX」の本質とは何なのか。なぜいまDX化を進めるべきなのか。横山氏が解説します。
DXの本質的な要素はすべて「宣伝部」にある
本書では、企業のDX推進の中でも「宣伝部のDX化」をある意味で象徴的かつDXの集大成として位置づけています。それは「投資対効果の可視化」、「アナログ施策のプロセスのデジタル化」、「デジタル思考の人財育成」、そして「デジタルによるCX（顧客体験）の最適化」など、DXの本質的な要素をみな満たすことになるからです。
定価：1,980円（本体1,800円＋税）
四六判 232ページ
ISBN978-4-88335-545-7
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そのためにも「宣伝部のDX」の第一歩をどう踏み出すかについて、いくつか記しました。まずテレビなど従来のマスメディアの指標をデジタル型に変えて到達実態を改めて認識し直すこと。これはデジタル広告が採用してきた表示回数という指標を、テレビ広告の買い付け単位が個人視聴率ベースになったことを機にテレビの指標にしようというものです。絶対数が取り入れられるとエリアを超えて合算できますし、デジタル広告との合算も可能となります。
またテレビ視聴と購買が紐づいたシングルソースデータで、デモグラではない新たな「購買期待層」をブランド独自にセグメントし、そこにターゲティングしたテレビCM投下をしようという試みも推奨しています。これによってデジタルと同じターゲティング手法をテレビにも持ち込むことができます。
