日本ブランドのEC対応、外国人から見るとここが不便

2022年12月に発売した書籍『クロスカルチャー・マーケティング 日本から世界中の顧客をつかむ方法』に収録した、アマゾンジャパンのジョン・キング氏と著者の作野善教氏との対談の後編。キング氏の専門分野であるEC対応からマネジメントに至るまで、日本企業の課題や取り組むべきことを聞きました。

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前編「インバウンド需要の拡大に英語表記やユニバーサルデザインは必須」は

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海外のトレンドに敏感でないと生き残れない

作野

:日本ブランドを海外に広めるには何をすべきでしょうか。

キング

:私は日本に住み、日本文化に毎日親しんでいるため、より多くの海外の人に、もっと日本を知ってもらいたいと強く思っています。そのためにはまず、日本の会社は海外のカルチャーやトレンドに対してもっと敏感であるべきです。

ジョン・キング(アマゾンジャパン ファッション部門マーケティング責任者)
アメリカ・シアトル出身。ワシントン大学卒。テンプル大学大学院修士課程修了。広告会社レオ・バーネット東京オフィス(現ビーコンコミュニケーションズ)のエグゼクティブクリエイティブディレクターを経て、2018年アマゾンジャパン入社。日本在住歴、日本市場でのビジネス経験は16年以上に及ぶ。

もちろん日本らしさは失いたくはないのですが、日本国内での動きにばかりとらわれてしまうのは、近視眼的すぎます。外国人が何に熱狂しているのかを理解することは、日本人クリエイターとブランドにとって大事なことです。

自分のクリエイティブチームにもよく話をするのですが、様々な情報をキュレーションして、適応するのが大事です。ブランドにとって変えたくない大切なことは何か、海外のトレンドに合わせて変えるべきことは何かを深掘りし、それらをミックスすれば、ユニバーサルなものになっていきます。

日本のマーケティングの失敗例としてわかりやすいのは東京2020オリンピックの開会式ではないでしょうか。開会式は世界が熱狂する日本のカルチャーを、全世界に発信できる一世一代のチャンスでした。アニメキャラクター、最新テクノロジーなどを駆使して「やっぱり日本ってすごい」と再認識させることができたのです。

この開会式については日本でも物議を醸しましたが、結局和太鼓と、ランニングマシンが登場しました。日本のクリエイティブコミュニティがよくやる失敗の典型例です。視野を狭くして、年配男性で、グローバルな視点を持たない日本人上司の顔色をうかがいながらつくられたように見えました。これは絶対にやってはいけません。

 

日本ならではのオムニチャネルの発展に期待

作野

:日本のEC(電子商取引)の対応についてはどう思いますか。海外とは違うのでしょうか。

作野 善教(doq創業者・グループマネージングディレクター)
シドニーのマーケティングカンパニーdoq創業者・グループマネージングディレクター。外資系広告代理店ビーコンコミュニケーションズを経て2005年に渡米。米系広告代理店レオ・バーネットのシカゴ本社で勤務したのちオーストラリアに拠点を移し、2009年シドニーにてdoqを創業。異なる文化と背景を持つ多様性に富んだチームとともに、20年で50社以上の越境マーケティング戦略立案を手がける。2022年12月、初の著書『クロスカルチャー・マーケティング』刊行。

 

キング

:日本はおくれているとよく聞かれますが、そんなことはないと思います。

日本のECには三つの特徴があります。

一つ目はほとんどがモバイル経由であり、デスクトップは15%前後にとどまっていること。

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