デロイト トーマツ グループは7月30日、消費者の価値観・マインド、購買行動の決定要因などを調査した2024年度「国内消費者意識・購買行動調査」を公開した。本レポートは、2024年4月に全国20歳～79歳の男女5,000人を対象に行ったWebアンケート「国内消費者意識・購買行動調査」から得た回答結果をもとに作成された。
デロイト トーマツは全調査結果を通じて、消費者の購買意欲は拡大の傾向にあるが、物価高の影響による「コスパ」「メリハリ」「節約」を意識した価値観への変化がうかがえると分析している。
本レポートの具体的な結果・分析は、以下の通り。
世帯年収1000万以上の生活者、節約志向上昇
「この数年で変化した価値観」についての質問では、約3割弱が「コストパフォーマンスを意識するようになった」「節約と贅沢のメリハリをつけるようになった」と回答。ここから同社は、昨年に続き経済的側面に対してのシビアさは強い傾向にあると分析している。
図表1：価値観の変化
また、世帯年収が少ないほど、「節約志向が高まり、より低価格なものを購入するようになった」という回答が高い傾向にあるとわかった。この結果は、昨年とほぼ変化はないものの、高所得層（600～1,000万円、1,000万円以上）においても昨年調査（13.9%）より回答割合が増加（16.6%）していることから、全体的に節約志向が高まっていることがうかがえたという。
この結果からデロイトは、企業は消費者の購買行動の変化を考慮したうえで、消費者需要を取り込む商品・サービス開発やマーケティング施策を検討する必要があるのではないかと、分析している。
約7割が「サステナビリティを意識して商品を選択していない」
サステナビリティの言葉や、その意味の認知度は年々向上の傾向にあるものの、「興味・関心がある」の回答は約4割と横ばい。興味・関心の回答を性別・世代別にみると、60～70代の女性、続いて60～70代の男性、40～50代の女性の順番で比較的多い傾向にあった。
また商品購入時に「サステナビリティを意識して商品を選択している」の回答が、各商品カテゴリでわずかに増加。しかし一方で、約7割が「サステナビリティを意識して商品を選択していない」と回答。その理由として、2割以上が「サステナビリティを意識した商品がわからない」と回答した。
