自社の資産を活用した社会課題への取り組みが主流
田上
:
今回、カンヌで私が非常に感銘を受けたのは、社会課題を考えている企業体やブランドが、あらゆるステークホルダーとのエンゲージメント(深い関係性の構築)を通じて、社会発想で企業のポジショニングを再構築していることです。自社の製品やサービスを売りたいから、後付けで社会課題を紐づけるのではなく、社会課題に対して、自社の製品やサービスの位置を修正してでも取り組んでいくという姿勢が見られたケースが続出していた印象で、一歩進んだのかなと感じました。
田上
:
今回、カンヌで私が非常に感銘を受けたのは、社会課題を考えている企業体やブランドが、あらゆるステークホルダーとのエンゲージメント(深い関係性の構築)を通じて、社会発想で企業のポジショニングを再構築していることです。自社の製品やサービスを売りたいから、後付けで社会課題を紐づけるのではなく、社会課題に対して、自社の製品やサービスの位置を修正してでも取り組んでいくという姿勢が見られたケースが続出していた印象で、一歩進んだのかなと感じました。