各社連携で利便性を高める
（左から）Sales Markerの小笠原羽恭CEO、ラクスル執行役員 エンタープライズ統括部長の木下治紀氏、トレジャーデータの最高マーケティング責任者・CMOの宮野淳子氏
ユースケースとしては、大手旅行会社や不動産企業などが挙げられる。同サービスを活用することで、顧客の家族構成や嗜好に応じた適切な内容のDMを送付することが可能となる。
統合型経営プラットフォーム「freee」を提供しているフリーが同サービスを先行利用。パーソナライズDMの導入により、顧客の反応に即時対応できるようになったとしている。オンラインチャネルと比較して2倍以上のコンバージョン獲得につながったという。
