グループワークを踏まえた発表では、以下のような内容が共有されました。
・従業員エンゲージメントの重要性の理解について、経営陣と人事担当者、あるいは現場と人事担当者の間にギャップがある。そのため、そのギャップを解消し、エンゲージメントの重要性に関する共通認識を醸成する必要がある。
・人事施策を含む会社の方針が全社に浸透しておらず、共感も得られていない。社員自身が施策や方針を「自分事化」できたうえで、自社のファンになれることが重要。課題解決のために、例えば現場や顧客からやや距離があるバックオフィス部門の社員が現場を知ることができるように、現場とのコミュニケーションを促進するなどが考えられる。
・経営陣と社員との接点を作る必要がある。直接対話や社内報（紙・Web）を通じて、経営陣と社員が互いに何を考えているかが明らかになることは、エンゲージメント向上につながるのではないか。また、社員同士の関係構築についても、効率性ばかりを重視するのではなく、朝礼や社員表彰といった形が有効なこともある。
・様々な人事施策をしているが、アクションの効果測定が難しい。エンゲージメント・サーベイのスコアが上がったときに、本当にそれが施策の効果なのかが確信できていない。また、エンゲージメントの向上について、推進チームだけではなく、社員や組織が自主的に取り組んでいける環境が理想。
後半に実施された懇親会も盛況で、グループワークで一緒になった以外のメンバーとも積極的な名刺交換や議論が行われました。
次回の研究会は、2025年9月に宣伝会議セミナールームで開催予定です。
人財会議では今後も研究会をはじめ、人的資本経営の実現に向けて、有益な情報発信と意見交換の場を提供してまいります。興味をお持ちの方は、ぜひお気軽にお問い合わせください。
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■「従業員エンゲージメント研究会」参加企業
アスクル
湖池屋
JCOM
JTB
大和ハウス工業
東急不動産ホールディングス
TOTO
西日本鉄道
長谷工コーポレーション
ピジョン
ひとまいる（旧社名：カクヤスグループ）
ファンケル
※研究会への参加は、招待制となります。
