配信を主軸に事業を展開するJストリームは、部門・拠点間の情報格差の実態や社内での有効な情報共有施策に関する調査を実施した。調査対象は20～59歳の企業で営業・セールス職に携わる1275人で、調査実施は2025年8月。
約8割が「情報格差を感じている」
所属会社での部門・拠点間の情報共有について「格差がある」と感じることがあるかを聞く質問では、「はい／感じる」が45.5%、「状況による／一部に感じる」が34.2%、「いいえ／感じない」が17.2%となり、約8割が情報格差を感じたことがあると分かった。
Q. 所属会社での部門・拠点間の情報共有について、「格差がある」と感じることはありますか？
また、情報格差の有無に関する質問で「はい／感じる」「状況による／一部に感じる」と回答した79.7％に「情報格差がある」と感じる内容を質問すると、「他拠点・他部署の業務内容や成果」（74.4%）、「部門横断プロジェクトの進捗状況」（73.7%）、「制度・人事情報」（67.1%）の順で格差を感じているという結果になった。
Q. 所属会社での部門・拠点間の情報共有について、「情報格差がある」と感じるものを選んでください。
社内情報格差、どう解決する？
情報格差が与える影響について聞く質問では、もっとも多いのが「モチベーションやエンゲージメントの低下」で17.6％、「部門間の連携が悪くなる」16.2％、「業務効率の低下」14.3％と続いた。
Q. 社内の情報格差が業務や気持ちに与える影響について、もっともあてはまると思うものを選んでください。
格差の解消に有効だと思う対策については、1位が「部門間で共有される資料や報告を一元管理できるようにする」の66.0％となった。続いて2位「社内ポータルやイントラの情報を見やすく整理する」64.2％、3位「情報共有のルールやガイドラインを明確にする」62.2％という結果になった。
Q. 社内の情報格差を解消するために、有効だと思う対策を選んでください。
この結果から、社内で情報が散在し、どこを見れば情報を得られるのかが不明確になっているなどの課題が想定できる。情報共有のあり方やルールの周知などを、いま一度見直したい。
