海外展開・ブランド統一など、多種多様な変更理由
2026年10月に社名変更を予定しているゲオホールディングスを始め、老舗企業の商号変更が相次いでいる。事業構造の変化や海外展開への対応、ブランド強化など、その背景は様々だ。社名変更は単なる看板の付け替えにとどまらず、経営戦略やマーケティングの一環として重要な意味を持っている。来年変更予定のゲオのほか、直近で社名を変更した企業にその狙いや手ごたえを取材した。
レンタルビデオショップ「GEO」。社名変更後も屋号は継続
リユースショップ「セカンドストリート」や、レンタルビデオショップ「GEO」を運営するゲオホールディングスは、2026年10月1日に社名を「セカンドリテイリング」へ変更する。当初はレンタルビデオ店としてスタートしたが、現在はリユース事業へと大きくシフトしており、創業40周年を機に事業の方向性と社名を一致させる考えだ。
グループは2035年度に連結売上高1兆円、店舗数5000店の達成を目標に掲げ、その中でリユースを最重要事業と位置付けている。国内外での「セカンドストリート」出店拡大や、ゲオにおけるリユース比率の向上を図る。特に海外展開では、2035年度までに「セカンドストリート」を1000店舗展開する。
同社は1986年、創業者の遠藤結城氏が愛知県豊田市でビデオレンタル店を開業したことから始まった。「GEO」はラテン語で「大地」を意味する。2011年に持株会社制へ移行し、社名を「ゲオホールディングス」に変更した。
コロナ禍以降はリユース事業が大きく成長する一方で、社名から事業実態を想起しづらいという課題があり、「セカンドストリート」の運営企業としての認知拡大も遅れていた。
海外への出店を強化する一方で、現地で「ゲオ」という名前の知名度が極めて低い状況だった。英語で中古を表す「second-hand」に由来する「セカンドリテイリング」という新社名は、リユース事業を想起させ、海外でのブランド浸透を図る狙いがある。
店舗の屋号としては「ゲオ」を継続するため、社員の間でも前向きに受け止められている。コーポレートコミュニケーション室 ゼネラルマネジャーの大野直美氏は「一般のお客さまに限っては、これまで同様、事業の名称の方が親しみを感じてもらえると思う」と話した。一方、投資家やステークホルダーに対しては、新社名と事業戦略の結びつきを浸透させていく方針を示した。
