世界陸上のスポンサー各社
9月21日に閉幕した東京2025世界陸上競技選手権大会。日本勢の競技結果はメダル2個含む入賞11個で過去最多タイとなった。また9日間の総入場者数も61万9288人で、熱い声援が送られ、盛況に終えた。
世界記録（ワールドレコード）を記録した際に、SEIKOの黄色のタイマークロックがカメラに抜かれて一際目立つ。これはセイコーグループ社が国際陸上競技連盟（World Athletics）とスポンサー契約を締結しており、世界選手権のタイムや距離を刻むオフィシャルタイマーを務めているからだ。セイコー以外には、グローバルパートナーとしてアシックス、ホンダ、ソニー、TDK、メディアパートナーとしてTBSテレビ、サポーターとして森永製菓、大塚製薬、サプライヤーとしてJAL、サロンパス（久光製薬）らが名を連ねる。また日本陸上競技連盟のスポンサーには、日本代表オフィシャルパートナーにACNホールディングス、トップパートナーにアシックス、メジャーパートナーにポカリスエット（大塚製薬）、JAL、ニシ・スポーツ、SEKISUI（積水化学工業）などが並ぶ。
World Athleticsのサイトより。ワールドパートナー一覧。イベントサポーターが東京2025世界陸上のパートナー。
広告会社による専任販売から、運営事務局による直接販売へ
上記の企業群とは別に、東京2025世界陸上には別にスポンサーがいる。このスポンサーシップ獲得活動がこれまでのやり方から変わり、動向が注目されていた。東京2025世界陸上の開催に向けて2023年7月に設立された世界陸上財団がスポンサーシップ獲得活動を担うが、同組織が23年12月にスポンサーシップ販売方針を策定し、公表していた。方針では「当財団は、大会ビジョンにおいて『フェアネスを体現した信頼される組織運営を通じて、未来に向けた国際スポーツの新しい世界標準、“東京モデル”を確立』を掲げており、スポンサーシップ販売方針においても、カテゴリー（業種）ごとに公募・入札を実施するなど、透明性の高いオープンで新しい手法を採用いたします」と記載されている。つまり透明性を高めるために広告会社を介さず、財団による「直接販売」による公募・入札制に切り替えた。
世界陸上財団への取材では「東京で開催される世界陸上を成功させるためには、都民・国民の皆様の理解や共感を得ることが不可欠。また、スポーツの根幹はフェアネスにあり、国際スポーツ大会の運営組織も、公正で信頼されることが求められている。こうした考えのもと、2023年6月の世陸財団の設立時理事会において、東京2025世界陸上財団の運営の方向性を整理し、厳正な契約手続き、利益相反問題の防止など、ガバナンス確保に取り組むこととしました」と答えている。
オープンな手法をとる背景にあるのは、東京2020オリンピック・パラリンピックの反省と教訓だ。東京五輪・パラで大規模スポーツ大会の運営ノウハウがある電通を「専任代理店」として任せたことを契機に、クローズドなスポンサー獲得・選定を巡る贈収賄事件が発生した。事件発覚後の22年12月には東京都が、都が関与する国際スポーツ大会の「ガバナンス指針」を策定。透明かつ公正な役員の選任、予算や契約の監査体制など、オープンな大会運営方法を示していた。その指針が適応されたのが今回の東京2025世界陸上だった。
同財団により24年1月からカテゴリーごとの公募・入札が開かれ、当初はプリンシパルサポーター、サポーターの2区分でスポンサーを募集。24年11月からは、物品やサービスの現物協賛も可能な新たなスポンサー区分（サプライヤー）を設け、大会準備を進めていた。最終的に、2025年8月にスポンサーが揃い、プリンシパルサポーター4社（近畿日本ツーリスト、森ビル、TBS、東京メトロ）、サポーター5社（近鉄エクスプレス販売、メディカル・コンシェルジュ、ぴあ、ALSOK、東京ガス）、サプライヤー4社（朝日新聞社、LIVE BOARD、ニシ・スポーツ、REVO International）の計13社が集まった。
