ブランド周知から新商品開発まで様々な施策と恩恵
4月13日に開幕した「2025大阪・関西万博」の閉幕が近づいている。当初は建設の遅れや費用対効果への疑問など様々な課題が指摘されたが、開幕後は評価する声が日増しに増え、10月4日時点の累計来場者数は2682万人を突破。運営費も黒字が見込まれている。日本経済への効果はもちろん、出展企業も大きな恩恵を受けた。本稿では、自社ブランドの認知拡大や、多様な国の人々が集まる場を生かした実証実験など、各社の取り組みと成果をまとめた。
出展企業からも称賛の声が相次いだ「2025大阪・関西万博」
キリンビール、中止になった花火大会を万博で復活
「晴れ風ACTION特別共催 未来につなぐ希望の花火」
大手ビールメーカーのキリンビールは、「いのち輝く未来社会のデザイン」という万博のテーマのもと、「人とのつながり」や「地方創生」の観点から独自の取り組みを行った。天候不順や財政難で中止・延期が相次ぐ「花火大会」を支援するため、全国各地で打ち上げられるはずだった花火玉を集め、万博会場で打ち上げる「晴れ風ACTION特別共催 未来につなぐ希望の花火」を8月23日に開催した。
キリンが2024年4月に発売したスタンダードビール「晴れ風」の施策の一環。同ブランドは、売上の一部を寄付して桜や花火といった日本の風物詩を支援している。キリンが「夏の花火に何か貢献できないか」と模索する中で、花火技術を世界に発信することを目的に設立された「Japan Fireworks Project」に相談したことをきっかけに、打ち上げが叶わなかった自治体への呼びかけが始まった。
マーケティング部ビール類カテゴリー戦略担当の村井志帆氏によると、来場者からは「迫力満点でとても綺麗だった」「一度は打ち上げられなかったはずの花火だと思うと、より一層ありがたみが増す」といった声が寄せられた。
中止となった花火大会の実行委員会や自治体担当者からも「一度は中止になった花火大会が、万博でこれほど多くの方に見ていただけるとは奇跡のようだ。これをきっかけに、前を向いて来年の開催を目指したい」といった感謝の声が届いている。
村井氏は「当日は花火の開催もあり、非常に多くの方に万博に来ていただいた」と手応えを語る。「万博という舞台で、一度は失われかけた各地の花火を打ち上げることで、日本の風物詩である花火が抱える課題を、多くの方に知っていただくきっかけになったのではないか」と話した。
参加自治体に密着したドキュメンタリー動画は、9月19日の公開から2週間足らずで再生数50万回弱を記録。想定以上の反響に、同社は万博という舞台の注目度の高さを改めて実感したという。
同企画は「晴れ風ACTION」の認知度向上にも大きく貢献したとしており、村井氏は「国内外から多くの方が来場し、日本では数十年に一度の開催となる万博は、多くの人にとって『特別なイベント』として記憶に残ることがメリット」と振り返った。
開催前の課題にも触れ、「無事開催され、大盛況となったことを、一生活者として大変うれしく思います」とコメント。将来、日本で再び万博が開催される際には、出展を検討したいとした。
