博報堂ＤＹホールディングスのHuman-Centered AI Instituteは11月17日、全国の15～69歳を対象にした「AIと暮らす未来の生活調査2025」の結果を発表した。調査は2023年より続くもので、今回が3回目の実施となる。
調査の結果、生成AIの認知率は85.3％、利用率は33.6％に達し、推定4140万人が実際に利用していることが明らかになった。利用者の約半数（45.3％）が「2〜3日に1回以上」使うヘビーユーザーで、日常生活にAIが深く浸透している様子がうかがえる。
生活者全体の85.3%が生成AIを認知し、33.6%が生成AIを利用。利用者の45.3%が2~3日に1回以上利用するヘビーユーザーという結果に。
10代は“AIネイティブ”、50代以上でも4人に1人が利用
年代別では、10代の利用率が62.6％と突出。10代は生成AIを「悩みを相談できる存在」「遊び相手」と捉える傾向が強く、AIとの情緒的な距離が近いとわかった。一方、50代以上では「便利な道具」「サポート要員」という認識が中心で、実用性重視の姿勢が見られたという。
AIネイティブである10代の生成AI利用率は62.6%。 50代以上でも「4人に1人」が利用しているとわかった。
また、生成AI利用者の92.6％がプライベート・学業で使用しており、「仕事のためのツール」から「生活の中の相棒」へと立ち位置が変化しているのではないか、と同社は分析している。そのほか、ヘビーユーザーにおいては、プライベート利用者はAIを“相談相手”、ビジネス利用者は“仕事のサポーター”と捉え方に差が出たという。
生成AIは、10代にとっては「悩みを相談できる相手」「遊び相手」として、50代以上にとっては「サポート要員」として認識されている傾向が見えた。
プライベートでは「悩みを相談できる存在」「遊び相手」に、ビジネスでは「仕事をサポートする存在」として捉える傾向があった。
情報は信頼するがAIだけでは不十分
約半数が“補完情報”を必要と回答
さらに、生成AIの情報を「信頼している」と答えたのは利用者の過半数にあたる55.1％。一方、「AIだけでは十分ではない。他のメディアからの情報も必要」と回答した人も48.3％と多く、情報源の使い分けが進んでいることも垣間見えた。
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「マスメディアや、アプリ、SNSなどで情報を得なくても、 生成AIを使ったAIサービスで情報を得るだけで十分か」質問すると、「マスメディアや、アプリ、SNSなどの他の情報を得なくても、生成AIの情報だけで十分」だと考える利用者は21.5%にとどまった。利用者の約半数にあたる48.3%は、生成AIが提供する情報に加えて、マスメディアや、アプリ、SNSなどの他からの補完情報も必要だと感じていることがわかった。
AIがやるべき仕事は「ルーティンワーク」「翻訳」
楽しみたい「買い物」は人間のテリトリーという結果に
次に、AIに任せたい業務の上位には「ルーティンワーク（43.4％）」「翻訳（41.2％）」「環境モニタリング（40.7％）」が並んだ。一方、人間がやるべき仕事には、「日々のお買い物、買回り品の購入」 (38.8%)、「医療処置および手術支援」(35.5%)、「教育支援」(34.2%)、「医療診断」(34.0%)が上位に並び、体験や信頼が伴う領域は“人間の仕事”として残る傾向が見られた。
最後に、望ましい未来像として最も多かったのは「リアルタイム翻訳で国際的に活躍できる」（20.6％）。続いて「AIのパーソナルドクターによる心身ケア」（17.1％）など、身体・精神面へのサポートを望む声が多く、AIがより人間に寄り添うパートナー的存在となることへの期待がうかがえる。
【調査概要】
調査名称：「AIと暮らす未来の生活調査2025」
調査方法：インターネット調査
調査対象：全国15〜69歳の男女
調査時期：2025年9月
有効回答数：事前調査 3万2180サンプル／本調査 2400サンプル
調査機関：マクロミル
分析機関：エム・アール・エス広告調査
