投稿の狙いは「ギャップ」による話題化
沖縄のアイスクリームブランド「ブルーシール」が、日本全国で改めて注目を集める機会となった。1月12日、「X」（旧Twitter）の公式アカウントが「沖縄になかなか来れない方のために、ブルーシールの店舗がある都道府県置いておきます。」と投稿。各県の店舗数を一覧で示したところ、約1週間で163万件表示され、140件以上のコメントが寄せられた。「自分の県にも進出してほしい」といった声が多く、特に沖縄に店舗がない九州のユーザーからの要望も目立った。投稿の狙いと、注目を集めている「県外展開」について広報に尋ねた。
ブルーシールが投稿した全国の出店状況
フォーモスト ブルーシール（沖縄県浦添市）マーケティング部企画推進課の宮里結係長によると、今回の投稿は「ブルーシールの店舗が沖縄以外にもあることを認知してもらう」狙いがあったという。
1月時点の店舗数は、沖縄県の18店舗が最多で、東京や大阪など14都府県にも数店舗ずつ存在している。
一方、宮里氏によると、世間一般の認知は「ブルーシール＝沖縄」だという。そこで沖縄以外に店舗があるという事実に「ギャップ」を感じてもらえると考え、今回の投稿を行ったと説明した。
【2026年1月】
沖縄になかなか来れない方のために
ブルーシールの店舗がある都道府県置いておきます。沖縄県 18
東京都 4
神奈川県 1
千葉県 1
埼玉県 4
群馬県 1愛知県 8
岐阜県 3
新潟県 1
長野県 2大阪府 1
京都府 1
兵庫県 2
奈良県 1
和歌山県 1— ブルーシール【公式】 (@BlueSealokinawa) 2026年1月12日
今回の投稿が大きな反響を生んだ要因は、この「ギャップ」にあったと分析している。Xでは「ギャップをシェアしたい」という心理が働きやすく、その特性に訴えかけた。さらに、都道府県別に店舗数を示すことで、閲覧者が自分の居住エリアに店舗があるか確認し、閲覧時間の伸長にもつながったと見ている。
宮里氏は「これまでも沖縄限定商品を告知するたびに、県外での販売を希望していただくお声を多数いただいていました。このことも、今回の投稿は『バズる』のではと思ったきっかけにもなっています」と話した。
