Great Place To Work Institute Japan（GPTW Japan）は、 「2026年版 日本における『働きがいのある会社』ランキング ベスト100」を発表した。全部門で日系企業が1位を獲得。なかでも大規模部門で日系企業が1位となるのは、2017年版以来9年ぶりだという。
全部門で日系企業が1位
ランキングは、企業規模別に選出する。2026年版ランキングの各部門1位は図１の通りだ。
図1 各部門1位企業と、評価点
・大規模部門（1000人以上）：ディスコ（製造・生産）（昨年4位）
評価点：価値観の明文化や自社らしい仕組みづくり、各施策の浸透レベルが高いこと
・中規模部門（100～999人）：ナハト（広告＆マーケティング）（昨年11位）
評価点：福利厚生や設備の充実に加え、適材適所の配置を実現していること
・小規模部門（25～99人）：イベント21（その他）（昨年4位）
評価点：ワークライフバランスや報酬面の満足度が高く、会社への貢献実感も高いこと
ランキングは、参加企業の全従業員を対象とした無記名アンケート調査と、「全員型『働きがいのある会社』モデル」に基づいた、「信頼」「誇り」「連帯感」の3つの柱によって選出。働きがいの本質的な要素を客観的に測定している。
ランキング記者発表会の様子。
規模別の傾向も
いずれの部門にも共通しているのは、「仕事を楽しむ文化」と「経営の質」が高い働きがいを生み出す鍵となっている点だ。休暇や福利厚生といった制度の充実度よりも、経営の一貫性と適材適所の人材マネジメントが決定的な差別化要因となっているとGPTW Japanは分析する。
また、規模別では図2の通り、それぞれ異なる傾向が見られたという。
図2 規模別の傾向
・大規模部門：文化構築力と市場対応力が差を生む要素に。明確な戦略と高い組織能力によって市場競争力を維持しつつ、部門を超えた一体感を醸成している企業がベスト100に選出されている
・中規模部門：従業員を意思決定に参画させることで経営への信頼を構築し、透明性の高い人事運営を実現している企業がベスト100に選出されている
・小規模部門：経営との距離の近さを活かした心理的安全性と密なコミュニケーションが鍵に。えこひいきへの配慮や精神的安全性など、人間関係の質が差別化要因となっている
制度整備はもはや基本条件となっており、「ベスト企業」への飛躍には経営の質が不可欠で、言行一致のリーダーシップと適材適所の人材配置が仕事を楽しむ文化を生み出すという。
言い換えれば、制度整備は「スタートライン」に過ぎず、決定的な質の差を生むのは経営の質だということだ。また、企業規模に応じた施策の選択も重要になることも示された。
【調査概要】
調査期間：2024年7月～2025年9月
参加社数：683社
選出社数：100社
・大規模部門(従業員1000人以上)：15社
・中規模部門(従業員100～999人)：40社
・小規模部門(従業員25～99人)：45社
