再生回数1500万回で、POSは動く！　売り場から逆算する「視聴回数保証」の衝撃

公開日2026.3.2

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「1500万回再生で、確実にモノは売れる」。これはベクトルが見出した勝利の方程式だ。なぜ、彼らは「再生回数保証」という他社にはできない領域に踏み込むことができるのか。テレビ時代のPRで培った「文脈づくり」をショート動画へ移植し、アルゴリズムを最適化する同社の、「売るための逆算設計」とPOSを動かす自社のプロダクト開発について、ベクトル取締役副社長の吉柳さおり氏に話を聞いた。

PRドリブンの逆算設計で「実売」という成果にコミット

「世界最速のコミュニケーション」を掲げ、PR×ショート動画という未踏の領域へ全方位的な投資を開始したベクトル。創業者である西江肇司氏が描く「アルゴリズムを最適化する」というグランドデザインに対し、それを具体的な「勝てるプロダクト」へと落とし込み、クライアントの最前線で指揮を執るのが同社取締役副社長の吉柳さおり氏だ。

「私たちは単なる動画制作会社を目指しているわけではありません。あくまでPRドリブンで統合マーケティングを行う、というアイデンティティは不変です」と吉柳氏は強調する。

同社は、もともとはテレビなどのマスメディアを主戦場に「モノを売るための空気づくり」を支援してきた。生活者に影響力のある情報番組のなかで、いかに商品の魅力を自然な「文脈」として組み込み、消費者の心を動かすか。その設計図を描き続けてきた実績がある。

「かつて、テレビがモノを広めるための最強のインフラでしたが、今やその出力先がショート動画に入れ替わりました。重要なのは、消費者がどこで情報と出会い、どこで心を動かされているか。その『場所』が変わったのであれば、私たちも新たな場所へ情報の流通網を張り巡らせる必要があります。当社の変化は、消費者の行動変容に基づいた必然的な選択なのです」（吉柳氏）。

吉柳氏の言葉の通り、現代の消費行動は劇的に変化している。かつてマーケティングの定石だった「認知・関心・検索・購買」というステップ型の態度変容モデルは、もはや過去のものとなりつつある。現在の主流は、ショート動画による「偶発的な出会い」が即座に購買へとつながるトランザクション型のモデルだ。

「面白い動画を見て、気になって、数回また同じ商品の動画が流れてきて、気付いたら買っていた。この間、わずか数分から数日です。その商品を他のサイトで検索すらしないことも多い。こうした超高速の購買行動と私たちは対峙しています」（吉柳氏）。

そこでベクトルが導き出したのが、「1500万回再生」という明確な閾値である。「SNSのアルゴリズムは、ユーザーの関心に合わせて情報を運びます。重要なのは『いかに最初の接触を生むか』、そして『いかにリテンションさせるか』です。当社の実証データでは、短期間に5回程度商品に接触することで、購買意欲が一気に高まることが分かっています」（吉柳氏）。

そのうえで、吉柳氏は具体的な数字を挙げる。「一定期間内に200本以上のショート動画を投稿し、累計再生回数が1500万回を超えると、店頭のPOSデータが動きます。実売につながるのです。これは仮説ではなく、私たちが掴んだ事実です」。

動画制作のプロである前にマーケティングのプロである

かつて広告業界では、「認知」と「購買」の間にあるブラックボックスを埋めることは困難だとされてきたが、同社はショート動画を武器に、圧倒的な量と数字で凌駕する。ショート動画市場にはすでに多くのプレイヤーが存在するが、「インフルエンサーを束ねるクリエイター事務所や動画制作専門のプロダクションと、ベクトルは似て非なるものだ」と吉柳氏は断言する。

例えば、クリエイター事務所は、1本の面白い動画（点）をつくるプロではあっても、情報が社会をどう流れていくかという「面」や「線」の設計図を持っていないことも多い。対してベクトルは、ゴールであるPOSから逆算し、どのような文脈の動画を、どのタイミングで、どれだけ投下すればアルゴリズムを最適化できるかを知っている。「私たちは動画制作のプロである前に、マーケティングPRのプロです。『動画が面白いかどうか』だけでなく『動画がアルゴリズムに評価され、ターゲットに5回届く設計になっているか』を徹底的に詰めることができる。これが強みです」（吉柳氏）。

この自信を裏付けるのが、同社が現在展開する「再生回数保証型」のソリューションである。通常、広告の世界で再生数を事前にコミットすることはタブーに近い。しかし、ベクトルはあえてその禁忌に踏み込む。「クライアントに対し、1500万回再生達成を約束しています。なぜなら、アルゴリズムの攻略法を知っているから。そして、これだけの規模で再生されれば、消費者は自ずと動き、モノが売れることを知っているからです」（吉柳氏）。

ごまかしの一切通用しない提案は、結果をシビアに求めるクライアントの支持が厚い。クライアント自身が日常的にショート動画に触れる消費者であることも相まって、同社のロジックへの賛同は加速度的に広がっているという。