神宮外苑で火花を散らす三菱UFJ銀行と三井住友銀行
ネーミングライツが、いま過熱している。象徴的なのが、東京・神宮外苑エリアだ。国立競技場は2026年1月から「MUFGスタジアム」の呼称で運営されることになり、運営会社は三菱UFJフィナンシャル・グループを「ナショナルスタジアムパートナー」第1号として位置づけ、パートナー同士の知見やアセットを互いに掛け合わせ、社会課題の解決や地域活性化に寄与していく。
一方、隣接する秩父宮ラグビー場も再整備プロジェクトの中で副名称（ネーミングライツ）を導入し、「SMBC Olive SQUARE」に決定。2030年の開業後、三井住友フィナンシャルグループは施設名称に加え、ゲートやラウンジなどの場内エリアにおけるSMBCグループを連想させる装飾・演出を実施していく。またスタジアム全体でOlive保有者向けサービスの充実を図り、ブランド体験を提供する。このように外苑の2大施設を、メガバンク系がそれぞれ “次の時代のスタジアム像” を掲げて押さえに来た格好だ。
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みずほはPayPayと連名の命名権獲得
では、もう一つのメガバンクであるみずほフィナンシャルグループ（FG）はどう動いているのか。答えの一つが、福岡ソフトバンクホークスの本拠地「福岡ドーム」に対する “連名” のネーミングライツだ。
みずほFGとPayPay、福岡ソフトバンクホークスの3社は2024年4月25日から、施設名称を「みずほPayPayドーム福岡（略称：みずほPayPayドーム）」へ変更。本件は「プロ野球球場の1軍本拠地における国内初の連名ネーミングライツ契約」とも説明されている。
さらに面白いのは、連名は球場全体だけでは終わらない点だ。みずほPayPayドームでは入場ゲートごとにもネーミングライツを設け、契約を積み上げている。1〜8番あるゲートのうち、2024年からゲートのネーミングライツ契約が開始され、2026年2月時点で複数ゲートが導入済みだという（ゲート名称を個別に設定され、時期により名称は更新される）。
実際に球団発表でも、例えば「6ゲート」では辛子明太子製造販売のやまやコミュニケーションズ（福岡県篠栗町）とのネーミングライツ契約を新たに結び、2026年3月1日からゲート名称やチケット券面への印字、ゲート認証時のオリジナル音声広告などを開始している。
