日本デザイン振興会は4月1日から、「2026年度グッドデザイン賞」のエントリーを開始する。同賞は今回で70回目を迎え、新たな審査委員長には中川政七商店の元会長である中川淳氏（VISION to STRUCTURE 代表）が就任する。
3月12日には新たな審査体制について都内で会見が開かれた。（左から）原田祐馬氏、川上典李子氏、中川淳氏、鈴木元氏。
審査副委員長も新たに前年度までの2名から3名体制となる。ジャーナリストで企画展のキュレーターとしても活躍する川上典李子氏（21_21 DESIGN SIGHT アソシエイトディレクター）、プロダクトデザイナーの鈴木元氏（GEN SUZUKI STUDIO 代表）、地域に根差した企画などを多く手がけるデザイナーの原田祐馬氏（UMA/design farm 代表）が審査副委員長を務める。
中川氏の審査委員長への就任理由について、日本デザイン振興会では「経営者としてデザインやブランディング、クリエイティブなどを活用している実績が多数であること」「日本工芸産地協会を設立し、時代に合わせた価値創出に悩む伝統工芸企業のコンサルティングを手がけるなど、ものづくりの現場と経営の両面を知っていること」などを挙げる。
中川氏自身も、これまでの経験から「経営とクリエイターが共通言語を持つこと」の重要性を実感してきたという。「私自身、2018年に特許庁が『デザイン経営』を宣言する以前から、ビジネスとデザインの両立に率先して取り組んできた。日本の企業が発展していくために、経営者はクリエイティブのリテラシーを、クリエイターは経営に関するリテラシーをもっと上げていくべき。私自身がグッドデザイン賞の審査に関わることで、“デザインと経営”の関係の新たなフェーズの実践にも期待いただいていると理解しています」と抱負を語った。
グッドデザイン賞は毎年度、審査委員長らの旗振りのもと「審査テーマ」を掲げているが、新体制の１年目はテーマは設定しない予定。それぞれ知見や立ち位置の異なる3名の審査副委員長とともに、今後は受賞者同士のネットワーク形成や意見交換などをより一層深めていく場づくりなどにも取り組んでいきたいと方針を述べた。
また日本デザイン振興会では今回で70回目を迎えるにあたり、周年記念の活動についても説明。2026年度から07年度にかけて、歴代の受賞デザイナーを検索できるデータベースや周年サイトなどを開設する予定。このほか記念書籍の出版、企画展なども準備中だ。
記念ロゴや「意志のリレー。」というタグラインも制定。それぞれ木住野彰悟氏（6D）、コピーライターの小山佳奈氏（上田家）が手がけた。
2026年度グッドデザイン賞のエントリー期間は４月1日から5月21日まで。審査を経て、受賞作は10月15日に発表される。
