気象庁が8月27日に発表した1カ月予報によると、東・西日本では今後1カ月程度、気温の高い状態が続き、期間のはじめは気温がかなり高くなる可能性がある。9月も厳しい残暑が続く見通しだ。
2026年は、気象庁が最高気温40度以上の日を「酷暑日」と新たに命名してから初めて迎えた夏でもある。7月21～25日には東海地方で国内初となる5日連続の酷暑日を記録。8月3日時点の延べ地点数は34地点となり、比較可能な2010年以降で最多となった。
こうした中、マクロミルは、暑さを理由に外出を控えたり予定を変更したりする基準となる最高気温が、全国平均で36度だったとする調査結果を発表した。外出を減らす代わりに、食料品や日用品の買いだめ、ECサイトやフードデリバリーの利用を増やす動きも見られたという。
調査は2026年8月5～7日、全国の18～79歳の男女3000人を対象にインターネットで実施した。
日中の外出、31度前後から減少傾向
暑さで外出を控えた、または控える可能性がある1478人に、天気予報の最高気温が何度を超えたら外出を控えたり予定を変更したりするかを尋ねた。自由回答の平均は36度で、性別や年代による大きな差は見られなかった。
地域別に基準となる気温と8月1～18日の最高気温を比較すると、北海道、東北、中部地方の日本海側を除く多くの地域で、実際の最高気温が回答者の基準を上回った。
外出を控えたり予定を変更したりする基準となる天気予報の最高気温は、全国平均で36度だった（マクロミル調べ、暑さで外出を控えた・控える可能性がある1478人、自由回答）
一方、実際の行動変化は、本人が意識する“限界”より低い気温から始まっている可能性がある。電通とunerryが2026年7月24日に発表した調査では、2025年夏の人流データを分析した結果、土曜日は最高気温31度前後から日中の外出が減り始め、夕方以降へ移る傾向が確認された。調査方法や対象期間が異なるため単純には比較できないものの、生活者が「外出を控える」と自覚する前から、時間帯をずらすなどの行動が始まっていることがうかがえる。
増えた行動は「買いだめ・まとめ買い」
外出を控える代わりに増えた、または増えそうな行動では、「食料品や日用品の買いだめ・まとめ買い」が31.6％で最も多かった。「冷却グッズなどの購入・ストック」が26.1％で続いた。
