ブランド資産を生かしたデジタライゼーションに挑む! JTBのデータドリブンマーケティング実現の舞台裏

他社に先駆け、1998年からインターネットによる旅行販売を開始したJTB。旅行市場にテクノロジーを活用した新たなプレイヤーが登場する中、さらなるデジタライゼーションの推進に舵を切っている。その推進を担うのがWeb販売部だ。Web販売部の福田晃仁氏、山上亜紀氏、秦野繕彰氏に、データドリブンな経営姿勢への革新に欠かせない外部パートナーであるTreasure Data(トレジャーデータ)、Drawbridge(ドローブリッジ)の国内事業パートナーである三井物産を交え、JTBのデジタル変革の舞台裏を聞いた。

右からJTB Web販売部の山上亜紀氏、秦野繕彰氏、福田晃仁氏、外部パートナーである三井物産、ICT事業本部 デジタルマーケティング事業部 チームリーダーの芹澤 新氏、トレジャーデータの塚原一喜氏。

3つの機能を有する「データサイエンスセントラル」を設置

—JTBではデータの活用をはじめとする、デジタライゼーションを推進する新たな体制づくりにチャレンジしていると聞きます。具体的な施策についてお聞かせください。福田:

JTBという企業にデジタル時代に合った変革を起こすため、Web販売部はミッションを掲げています。そのひとつが「データドリブン」であり、もうひとつが「プロダクトアウトからマーケットインへの転換」です。この2つを実現するため、これまでもJTBの社内では様々な取り組みが進められていましたが、なかなか実現できていなかった。それは、この推進に体系的な高い専門性が必要とされるからでした。

組織体制から刷新する必要がある。そう考えて、2018年4月にデータドリブンのマーケティングが実行できるようになるための戦略組織である「データサイエンスセントラル」を設置しました。この組織は「①統合データ基盤」「②顧客分析」「③マーケティングアクション」の3つの機能を有します。

この3つの機能が1周すると、データドリブンのマーケティングが実現するという建付けを考えたのです。4月から3カ月ごとにステージを分けて、1歩ずつ進めてきました。3ターム目で、データ基盤の構築から分析、それに基づく具体アクションを実施できる体制を整えることができました。

実行に際しては、外部パートナーとの連携が欠かせません。「①統合データ基盤」の実現に際しては、トレジャーデータさんと組んでいます。以前のJTBでは、データが分散化していたがゆえ、広告とWebサイト、アプリ、CRMなど顧客接点に統合という観点が抜けていました。JTBとお客さまのコミュニケーションを一貫したものにするため、下記の3つを必要要件としてTreasure Data(トレジャーデータ)を採用しました。実行基盤系へのコネクタの柔軟さ、短期間で構築可能であること、独立系であること(特定ベンダーではないこと)です。

続きを読むには無料会員登録が必要です。

残り 3480 / 4197 文字

KAIGI IDにログインすると、すべての記事が無料で読み放題となります。

登録に必要な情報は簡単な5項目のみとなります

「AdverTimes. (アドタイ)」の記事はすべて無料です

会員登録により、興味に合った記事や情報をお届けします

この記事の感想を
教えて下さい。
この記事の感想を教えて下さい。

この記事を読んだ方におススメの記事

    タイアップ