2004年に米国・NYでの開催に始まった「Advertising Week」。2016年には東京でアジア初となる「Advertising Week Asia」が開催された。2019年5月27日から30日には4回目となる東京での開催が予定されている。
日本の広告界を代表する210名のアドバイザーが参画をし、いま日本の広告界が議論するテーマを持ち寄り、企画される「Advertising Week Asia」。そのアドバイザリーボードのメンバーたちが今、日本の広告界が向き合う課題、そして希望についてリレー形式で語っていく。
（「Advertising Week Asia 2019」アドタイ読者限定割引ページはこちら）
日本の広告界を代表する210名のアドバイザーが参画をし、いま日本の広告界が議論するテーマを持ち寄り、企画される「Advertising Week Asia」。そのアドバイザリーボードのメンバーたちが今、日本の広告界が向き合う課題、そして希望についてリレー形式で語っていく。
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テクノロジーに対する熱狂は次のステージへ-マーケティングを変えるテクノロジーの未来
【執筆者】
エデルマン・ジャパン 代表取締役社長
ロス・ローブリー氏
40年にわたり日本に在住。複数の証券会社で上級管理職を経験した後、1995年にPR業界に転じ、ギャビン・アンダーソンのマネージング・ディレクターとして、M&Aや外資系企業の日本市場参入キャンペーンなどを手掛ける。プラップ・ジャパン専務取締役兼COOを経て、2010年より現職。外資系企業のみならず、国内企業のグローバル広報戦略の実現に向けたアドバイスを提供。
今、マーケティングに必要なのはデータと人格的アプローチ
当然のことながら、ターゲットとなる消費者を深く理解することはビジネスにおいて必須です。現在のデジタル社会において、マーケターは消費者理解につながるビッグデータを手に入れることができるようになりました。しかし、そのデータを有効活用するには、それなりの知見が必要であり「Advertising Week Asia 2019」でも様々なセッションで論じられるテーマです。
エデルマンでは昨年、人々の行動や意思決定プロセスに何が影響を与えるのかを理解するため、EPIC（Edelman Predictive Intelligence Centre）という予測技術を活用してコミュニケーションプランを策定するための機関を立ち上げました。このような機関を立ち上げた理由として、従来の概念での消費者理解では不十分であるとの問題意識が背景にあります。このコラムでは、その新たなアプローチについて触れながら、本稿のテーマである「テクノロジーとの向き合い方」について書いていきたいと思います。
ターゲットとなる消費者とは、一体誰なのか？
マーケティングやコミュニケーションに携わる人、特にマーケターやストラテジストであれば日々、自分たちのターゲットとなる消費者が一体誰なのかを考えていると思います。
