日本プロモーショナル・マーケティング協会（=JPM）は1月27日、2018年4月～2019年3月期の「プロモーション実態調査」の結果を発表した。今回はデジタル化が進む消費環境を背景に、調査設計を全体的に見直し。従来協会会員プロモーション業界実態調査を先に記載していたが、今回はプロモーション活動の計画と管理に関する広告主実態調査を先に記載し、よりブランドの視点に寄り添った構成とした。
プロモーション活動での現在の状況について、広告主企業に質問したところ、「消費者のブランド購入に口コミ・話題性が大きく影響を与えている」と「ウェブやSNSを使った施策がしやすくなっている」が84.3％と上位2項目を占めたのに対して、「情報が氾濫しているので、売り場ではよりリアルで具体的なメリットを伝えないといけない」（78.4%）が3位に、次いで「競合商品とのブランドの差別化が難しくなってきた」（76.5％）が入った。
グラフ1：「プロモーション手法およびメディア＆ツールの前年度比増減と今後の注力点」
「プロモーション手法およびメディア＆ツールの前年度比増減と今後の注力点」（グラフ1）においては、「体験手法」「ネット系プロモーションツール」「インターネット広告」がそれぞれ上位3項目を占めた。
