市場調査会社「Mintel Group」の日本法人であるミンテルジャパンは、「サステナビリティの世界的展望 2024-25」と題した調査レポートを発刊した。
本レポートは日本を含む世界10カ国の消費者1万人を対象にしており、ミンテルが独自に行ったサステナビリティに関する消費者の意識調査や外部データなどを基に、各企業が取り組むべき「サステナビリティ」の取り組みについてインサイトを提供。「食品・飲料」、「家庭用品」、「美容・パーソナルケア」と業界別レポートも発刊している。
関心は高くも、行動を起こす意欲は低い日本人
「人間の活動が地球温暖化／気候変動に大きな影響を及ぼしているとは思わない」という項目に対して、日本で「同意する」と回答したのはわずか18％で調査対象10カ国の中では最低、また同記述に「同意しない」と回答したのは日本で43％となり、中国に次いで2番目に高い数値であった。
さらに、2024年の調査対象の10カ国の中で、日本は「気候変動／地球温暖化」を関心事のトップ3に挙げた割合が一番高く57％であった。日本列島では台風や異常気象による甚大な被害が続いており、日本人が「気候変動」を身近に捉えていると考えられる。
