全国の家具メーカーや工房、関連事業者350社以上が加盟する一般社団法人日本家具産業振興会は、「日本の家具」の価値を国内外へ発信する新プロジェクト「JAPAN FURNITURE （ジャパンファニチャー）」を始動。4月24日に発表会を開いた。
同会では、45年以上にわたりIFFT（東京国際家具見本市）や海外の家具・インテリアメッセにおいて日本の家具を発信してきた。しかしコロナ禍を経て、ウッドショックで木材や関連資材の価格が高騰し、家具の製作にしわ寄せがきていること。さらに、ケルンメッセの開催中止など世界各地のメッセの在り方が変わってきたこと。そして時代の流れの中で、これまでのような展示会のかたちが生産者のニーズに合っているのかという疑問から、同会では従来のやり方を見直すべく委員会を立ち上げた。そして、グッドデザイン賞審査委員長の齋藤精一氏、副委員長の倉本仁氏をアドバイザーとして招聘。実務面では、旭川地域で多数の実績を持つ村田一樹氏が、クリエイティブディレクターとして構想全体をリードするかたちでクリエイティブチームを結成した。そして始動したのが、「日本の家具」の価値を国内外へ発信する新プロジェクト「JAPAN FURNITURE （ジャパンファニチャー）」だ。日本の家具の発信の舞台となってきたIFFT（東京国際家具見本市）の精神を継承しながら、「日本の家具を、ひとつの力に。」をスローガンに掲げている。
