熱狂的ファンがつくスポーツは放映権高騰が続く
2026年の第6回ワールド・ベースボール・クラシック（WBC）の放映権を巡り波紋が広がっている。2023年の前回大会までは読売新聞社が東京ラウンドの地上波テレビ放映権を有し、テレビ朝日とTBSなどに付与して地上波放送されていた。しかし2026年大会は日本の地上波テレビ局ではなく米Netflixが独占配信することが2025年8月末に発表され、ネット上で大きな話題となった。背景にあるのは、放映権料の高騰だ。各社報道によると、前回大会の30億円から150億円と5倍にも跳ね上がった。高視聴率を見込めるスポーツ放映はテレビCMが多く入りまかなえてきたが、そのビジネスが崩れた。
この傾向は野球に限った話ではない。サッカー・ワールドカップ（W杯）も顕著だ。2022年のW杯カタール大会では放映権料が180億円にも上るといわれ、NHKや民放各社が放映権獲得を断念。代わりに日本のサッカーファンの救世主になったのが、サイバーエージェントが運営するABEMAだった。全64試合が無料中継され、同サービスで当時最高となる1週間の視聴者数が2000万を突破した。味を占めたABEMAはUEFA EURO 2024の放映権も獲得し、同大会の期間中の累計視聴者数が2200万を記録した。また2026年のW杯北中米大会では、かろうじてホーム戦が地上波放映されているが、アウェイ戦はDAZNが配信するという状況だ。
