熱狂的ファンがつくスポーツは放映権高騰が続く
2026年の第6回ワールド・ベースボール・クラシック（WBC）の放映権を巡り波紋が広がっている。2023年の前回大会までは読売新聞社が東京ラウンドの地上波テレビ放映権を有し、テレビ朝日とTBSなどに付与して地上波放送されていた。しかし2026年大会は日本の地上波テレビ局ではなく米Netflixが独占配信することが2025年8月末に発表され、ネット上で大きな話題となった。背景にあるのは、放映権料の高騰だ。各社報道によると、前回大会の30億円から150億円と5倍にも跳ね上がった。高視聴率を見込めるスポーツ放映はテレビCMが多く入りまかなえてきたが、そのビジネスが崩れた。
この傾向は野球に限った話ではない。サッカー・ワールドカップ（W杯）も顕著だ。2022年のW杯カタール大会では放映権料が180億円にも上るといわれ、NHKや民放各社が放映権獲得を断念。代わりに日本のサッカーファンの救世主になったのが、サイバーエージェントが運営するABEMAだった。全64試合が無料中継され、同サービスで当時最高となる1週間の視聴者数が2000万を突破した。味を占めたABEMAはUEFA EURO 2024の放映権も獲得し、同大会の期間中の累計視聴者数が2200万を記録した。また2026年のW杯北中米大会では、かろうじてホーム戦が地上波放映されているが、アウェイ戦はDAZNが配信するという状況だ。
なぜ、放映権が急騰するのか。それは世界中に熱狂ファンがいるスポーツコンテンツを、有料動画配信サービスやケーブルテレビなどが視聴者として取り込むべく、放映権獲得競争を引き起こしているから。熱狂的なスポーツファンは自チームを応援するためにサブスク契約をいとわない。安定して入るサブスク契約費を原資に、有料動画配信サービスなどが放映権料を吊り上げている。
サッカー・野球・日本代表応援団・推し活などクラスター化してマーケティング支援
こうしたなかでテレビCMの代理販売を生業にしてきた大手広告会社各社も動きをみせる。電通はスポーツ領域で新たなビジネスチャンスを創出するべく、新サービス「SPORTS CLUSTER MARKETING」を2025年8月27日から開始した。スポーツコンテンツを企業のマーケティング活動に活用するニーズが高まるなかで、電通は顧客の事業成長に貢献し、また同時に競技団体・大会・リーグ・クラブチームの成長やスポーツ界全体の発展を支援していく。
