海外展開・ブランド統一など、多種多様な変更理由
2026年10月に社名変更を予定しているゲオホールディングスを始め、老舗企業の商号変更が相次いでいる。事業構造の変化や海外展開への対応、ブランド強化など、その背景は様々だ。社名変更は単なる看板の付け替えにとどまらず、経営戦略やマーケティングの一環として重要な意味を持っている。来年変更予定のゲオのほか、直近で社名を変更した企業にその狙いや手ごたえを取材した。
レンタルビデオショップ「GEO」。社名変更後も屋号は継続
リユースショップ「セカンドストリート」や、レンタルビデオショップ「GEO」を運営するゲオホールディングスは、2026年10月1日に社名を「セカンドリテイリング」へ変更する。当初はレンタルビデオ店としてスタートしたが、現在はリユース事業へと大きくシフトしており、創業40周年を機に事業の方向性と社名を一致させる考えだ。
グループは2035年度に連結売上高1兆円、店舗数5000店の達成を目標に掲げ、その中でリユースを最重要事業と位置付けている。国内外での「セカンドストリート」出店拡大や、ゲオにおけるリユース比率の向上を図る。特に海外展開では、2035年度までに「セカンドストリート」を1000店舗展開する。
