購買意欲が高まった瞬間を逃さない、ブランド接点を売り場につなぐ「買えるお店マップ」の実力

ONE COMPATH 執行役員CSO 森谷尚平氏

デジタルとリアルをつなぐ勝ち筋とは？

EC市場は拡大を続けている。書籍や映像、音楽ソフトといった商材はデジタル流通との親和性が高く、EC化率は右肩上がりだ。一方で化粧品や医薬品、食品、飲料、酒類といった日常における消耗品は、生活圏で手に入れたい需要が根強く、EC化率は10％未満にとどまる。

森谷氏は、日常消費財はデジタル が進展しても売上の大半はリアル店舗での購買体験によると解説。AIやデジタル技術でECの利便性は高まっているが、2019年以降、EC化率の伸びは横ばいであり、リアル店舗の役割は揺るがない。その背景には「すぐに商品を手に入れたい」「実際に見て選びたい」という消費者の根強い欲求がある。マーケティングの最終ゴールを売上の最大化とするなら、オンラインで高めた購買意欲を実店舗に結びつける仕組みが課題となる。

オンラインで生まれた関心や期待を、リアルな体験へとシームレスにつなげていくこと。そこに、これからの購買体験をより豊かにしていく鍵があると森谷氏は語る。

同社の調査によると、消費者の7割以上が、購入前に「どこで買えるか」を調べているという。広告やSNSでブランドを知っても、購入できる店舗情報がすぐに分からなければ、その関心は自然と薄れてしまう。森谷氏は「ブランド投資の価値を、どうすれば確かな購買体験につなげられるか」という視点の重要性を語る。

さらにブランド投資には罠も存在する。たとえば、ブランド広告の影響の一部は競合製品にも届くことがあり、第一想起率が10ポイント上がっても、購買シェアの伸びは2〜3ポイントにとどまる場合がある。また、競合の広告投資タイミングに合わせた企業では、ROIが平均23％改善するデータもあるという。

つまり、広告による認知だけでは十分ではなく、生活者の関心や期待を、実際の購買体験へとシームレスにつなぐ「最後の一歩」が求められる。その役割を果たす代表例が、ONE COMPATHのASPサービス「買えるお店マップ」だ。ブランドとの出会いから購入までを、生活者の気持ちに寄り添いながらスムーズにつなぐ仕組みとして注目されている。

購買意欲を逃さない「買えるお店マップ」

「買えるお店マップ」は、自社製品が手に入る最寄りの店舗を、自社サイトやブランドページ上で案内する仕組みだ。たとえば、ブランドページで商品を検索した生活者を、そのままマップに誘導し、近隣の販売店舗を確認できる。消費者を実店舗へと案内する“おもてなし”を実現できるのが特長だ。

導入のしやすさと柔軟性も大きな強みだ。豊富な導入実績とサポート体制に加え、オウンドメディア上で自由にカスタマイズできるため、ブランド体験を損なわずに組み込むことができる。さらに、煩雑な店舗データの整備を企業側で行う必要がないため、運用の負担を軽減できる点も高く評価されている。

加えて、マップと連携する分析ツール「マップトラッキング」を活用することで、生活者の行動を読み解くことができる。サイト上での商品検索や店舗別のクリック数、時間帯別の閲覧傾向、流入元（SNSや広告、LPなど）まで把握でき、どのチャネルやタイミングで購買意欲が高まったかを把握できるため、マーケティング施策のPDCAサイクルを回すためのデータ基盤として活用可能だ。

こうして得られた気づきを生かすことで、マーケティング施策で生まれた“欲しい”という気持ちを、生活者一人ひとりの購買体験へとシームレスにつなぐことができる。

3社の事例にみる購買行動と成果

森谷氏に続き、細島氏はメーカー企業3社 の導入事例を紹介した。まず大手農業資材メーカーでは、オリジナルコンテンツを通じた購買導線の効果が示された。オリジナルコンテンツから「買えるお店マップ」に誘導したところ、生活者が店舗を選ぶ動きが活発になり、購買意欲の高いユーザーが多く見られた。この結果は、施策の工夫次第で店舗売上の向上につなげられることを示している。

また、ある新商品は「マップトラッキングの検索ランキング」で定番商品と並び5位に入り、認知度の向上が確認された。認知度の変化を丁寧に読み解くことで、今後の販促やPRの方向性を見極めるヒントとなる。

ONE COMPATH CS本部 細島陽太氏

大手日用品メーカーA社では、主要ブランドの検索ランキング分析により、潜在的な購買意欲を詳細に把握できた。この結果を適切な店舗案内や販促施策と組み合わせることで、売上の伸びしろをより明確に見極められる好例である。

大手日用品メーカーB社では、殺虫剤系商品の購買意向を分析した。平均気温の上昇に伴う室内活動の増加とユーザー数の推移を照らし合わせることで、需要が高まるタイミングをリアルタイムで把握できる。

「買えるお店マップ」とマップトラッキングを組み合わせることで、認知から来店意思までの生活者の行動を丁寧に可視化。これにより、ブランドとの出会いから購買までをシームレスにつなぐPDCAサイクルを回すための、実践的なデータ基盤としての価値が示された。

まとめとして森谷氏は、需要や検索のピークが店頭で生かされないと、せっかくの購買意欲が十分に結びつかないことを指摘した。売上が思うように伸びていない場合でも、検索はされていることから、店頭への案内が十分でない可能性があるという。
こうした課題に対して、ONE COMPATHが提供する「買えるお店マップ」を活用すれば、生活者の関心をシームレスに購入行動につなげる具体的な施策を講じることができる。森谷氏は最後に、「ブランドとの出会いをシームレスに売り場につなぐ手段として、ぜひ『買えるお店マップ』を覚えておいてほしい」と語り、セミナーを締めくくった。

 
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