30周年の東京ゲームショウ2026、30万人来場見込む 非ゲーム企業の協賛も相次ぐ

コンピュータエンターテインメント協会(CESA)は2月10日、日経BP、ソニー・ミュージックソリューションズ(SMS)との共催で、「東京ゲームショウ2026(TGS2026)」の開催発表会を実施した。TGSは2026年で30周年の節目を迎え、発表会では今年の開催方針と運営体制、協賛メニューの概要などが示された。

開催概要は次の通り。会期は2026年9月17日から21日までの5日間で、千葉市の幕張メッセを主会場に、リアルとオンラインを組み合わせたハイブリッド形式で実施する。テーマは「史上最長、遊びづくしの5DAYS」。会期の拡大(4日間から5日間へ延長)に加え、新たなチケット券種の導入やグローバルプロモーションの強化などを通じ、来場者は30万人を見込むという(TGS2025は26万人来場)。発表会では、会期を5日間にすることで混雑緩和を図り、より多くの来場者が参加しやすい環境を整える狙いも説明された。

また、幕張メッセのイベントホール工事に伴い、「ファミリーゲームパーク」は「TKP東京ベイ幕張ホール」へ移設して実施する。幕張メッセの1〜11ホールと国際会議場に加え、周辺会場も活用しながら、会場全体でTGSを展開する構成とした。ファミリーゲームパークは2025年は約1万1000人が来場した。

30周年の節目に合わせ、ゲーム関連企業以外の参画も広がっている点も打ち出した。TGSのパートナーシッププログラム「特別協賛」は、プラチナ、ゴールド、シルバー、ブロンズの4ランクで募集し、会場ブース、公式番組配信枠、広告露出などを組み合わせたメニューを用意する。協賛はゲーム企業に限らず、子育てファミリー層や若年層との接点づくりを目的とした一般企業向けプランも設計した。

実際に2025年は、レッドブル・ジャパン、スズキ、ソニーネットワークコミュニケーションズ(NURO光)、花王(めぐりズム)、INFORICH(ChargeSPOT)など、非ゲーム領域の企業が特別協賛社として名を連ねたという。事務局は、約30万人規模の日本発見本市としての集客力に加え、会場内の複数エリアを横断した施策をワンストップで設計できる点、国内外へ情報を発信できる点が評価されているとしている。

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