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2011年広告界占う10のトレンド――JWT発表

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7.独創的な都市再生
都市が活気付くにつれ、生活環境の改善が優先されるようになる。地域の魅力が高まり、コミュニティーの結束が促される。

事例
アップルは、米シカゴに店舗を開く際、最寄り駅やその周辺を自社でリノベーションした。駅の新たなファサードといったスペースの広告掲出権は、アップルにある。

ケンタッキー・フライド・チキンやリーバイスは、状態の悪い街を再生するプロジェクトを行っている。

8.「衝突する世界」
インターネットと、物質的・身体的世界との境目が不明瞭になりつつある。冷蔵庫から犬の首輪まで、あらゆる道具がインターネットにつながるだろう。

事例
イスラエルにあるコカ・コーラビレッジ(遊園地)では2010年夏、「Like Machine」(いいね!マシーン)を活用したプロモーションを実施した。ビレッジの利用客はICタグ付きのリストバンドを受け取る。アトラクションを楽しんだ時にICタグの読み取り機にリストバンドをかざすと、自身のフェースブックページに、「いいね!」というメッセージが掲載される。

9.「超パーソナライゼーション」
消費者はパーソナライズされた商品・サービス、体験を求めている。デジタル領域でも同様に、現在地や興味、世代、ソーシャルネットワークに基づいた情報を提示する。パーソナライズされた情報は、消費者に迅速な判断を可能にさせる。

10.「自己管理の外注化」
消費者が過ちを犯さないように、ある種の障害物やインセンティブを提供することで、衝動的に行動を止める役割を果たすブランドが増えると思われる。

事例
英バークレーカードや米マスターカードは、設定した利用限度額に達するとカードがリアルタイムに警告し、購入を止める。限度額は利用者が調節できる。

グーグルは08年、飲酒によるメールの誤送信を防ぐ、というコンセプトで、同社のメールサービスを深夜に利用する際には、計算問題への回答を求める機能を提供した。スマートフォンでも同様なアプリが一斉に登場した。