小林弘人氏 （インフォバーン代表取締役CEO）
斉藤 徹氏 （ループス・コミュニケーションズ代表取締役）
小林弘人・インフォバーン代表取締役CEO（左）と斉藤徹・ループス・コミュニケーションズ代表取締役（右）
シェア住居に住んだり、カーシェアリングを利用したり、「シェア」するライフスタイルが社会に定着しつつある。一方、会員の間でモノの貸し借りができるシェアリング・サービス「シェアモ」が終了。トラブルを克服するために実名ソーシャルメディア「フェイスブック」に期待が寄せられる。ソーシャルメディアはどこまで社会変革の推進力になれるのか、IT化の黎明期からオンライン・コミュニケーションをリードしてきた小林弘人氏と斉藤徹氏に聞いた。
（注）この記事は、
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近代化以前は「シェア」が当たり前だった
――日本では根付かないと言われていた「シェア」するライフスタイルが、子育て世代のコミュニティや若い世代を中心に、急速に拡がってきています。この傾向をどのように見ていますか。小林
講演やセミナーでもよく聞かれますが、「日本では…」という日本特殊論はちょっと違う気がします。高度経済成長や80年代バブル期を経て育った僕らの世代は「大量消費社会の申し子」と言われてきましたが、それは歴史的にはごく最近のことで、もっとさかのぼればシェアすることは当たり前のことだと思いますよ。
斉藤
お父さん世代はシェアに抵抗があるけど、20代の孫とおじいちゃん世代は「シェア」に共感できるんじゃないでしょうか。長屋に住んで井戸を一緒に使い、近所の人がみんな同じ銭湯に通っていた時代はそんなに遠い昔のことでもないわけですから。
