メディアの波及状況及び市場への影響

各メディアの波及状況並びに市場への影響は以下のとおりとなった。

テレビ報道

今回の事件では、テレビ報道に関して、年末の自主回収発表の後、原因に対する明確なメッセージが届かず様々な憶測が飛び交い、一方で、意図的な混入に対する「事件性」が感じられたことで、連日報道される結果となった。

年始の特番で露出数は一時的に減少したものの6日には改めてまとまった報道がなされたことにより、自主回収発表直後よりもインパクトは強いものとなり、広告価値換算にすれば全体では約73億円に相当するネガティブキャンペーンに当たる計算となった。

（図1）資料提供（VLe）

（注）「検索数」では、青色がマルハニチロ、ピンク色がアクリフーズ

ウェブニュース

ウェブニュースは、年末の「自主回収」の事実報道の後、被害状況が経過を追って徐々に判明してきたことなどにより、初報の報道件数を超え、カネボウの自主回収問題と比べても約3倍の報道件数に及ぶ結果となり、広告価値換算では、約3.9億円相当のネガティブキャンペーンに当たる計算となった（注）。

（注）カネボウの自主回収発表から41日間に報道された件数に対する比較を行ったものである。

Twitter

Twitterは、拡散スピードが最速のメディアであり、一度急上昇した後、すぐに沈静化するケースが多いが、今回の事件では自主回収が報道された後も3日間に渡りツイートされていることが分かった。「自主回収」「農薬」「立入検査」「意図的」「実被害」などの観点より、次々と新たな情報が増えたことで、テレビ報道やウェブニュースに拾われてしまい、拡散が継続した可能性が高い。

ブログ

ブログは、単純な「自主回収」における反応としては大きくなかったが、悪意の異物混入という観点からの「事件性」について書き込みが出始めると、徐々に件数が増えていった。さらに、年明け以降、実被害の拡大報道が始まると、口コミが増える傾向となった。