社員を変え、会社を伸ばすわが社の講座活用法⑦ 東洋合成工業

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東洋合成工業 専務取締役 川村 繁夫 氏

半導体デバイスや香料、液剤に関する事業を担う東洋合成工業。危険度の高い素材を扱う上で、実施している取り組みを伺った。

東洋合成工業の主要事業は、半導体や液晶デバイスなどに関わる感光材事業と、香料や溶剤といった化成品事業だ。専務取締役の川村繁夫氏は、「当社はニッチな事業だからこそ、グローバル市場を狙うことができる」と語る。1954年の創業から堅実に事業を拡大し、現在では世界の市場でシェアを獲得。さらに、継続的な設備増設によって業績を伸ばしている。

しかし、危険度の高い素材の扱い方には、常に頭を悩ませていると川村氏は言う。「主に取り扱うのは、自己燃焼物質と呼ばれる危険物。周りに空気がなくても燃えるため、扱いに細心の注意が必要です」。だからこそ、同社では安全管理を専門で行う部門を設け、2012年にはBCMS(事業継続マネジメントシステム)認証を取得した。

BCMSは、普段どのような訓練を行い、災害時にどう安全を確保するか、第三者機関が監査、認証する制度。求められる基準が高く、定期的な検証・見直しが必要とされるため、国内では数十社しか認証取得企業がない。

ただ、そんな厳格なBCMSを認証取得した後も、メディア対応に不安があった。そこで、宣伝会議の講座を適した形にカスタマイズした「危機管理のメディアトレーニング研修」を受講。事故が起きた場合を想定し、同社のそれぞれの工場で模擬訓練を行った。失敗のおかげで、対応マニュアルが充実

「模擬だと分かっていても、しどろもどろになりましたね。例えば、事故が起きた直後、本社と工場では誰を介して情報のやり取りを行うか、誰が記者会見をセッティングして、誰が対応するのか。シミュレーションはしていたのですが、あまり機能しなかったんです」。

事故発生時、メディアへの初期対応に失敗すると長い間尾を引く。そのため、模擬での混乱は、本当の事故発生時には致命的と言えた。ただ、そうした“メディア対応への失敗”をイメージできたことで、現場トップの社員を中心に意識が変わった。事実、研修後すぐに、事故発生時のメディア対応を的確に行うための、より精度の高いマニュアルが誕生。指示がないと動けない社員がいなくなった。もちろん、事故は起きないことが一番良いが、万が一起きたとしても、適切に対応できるという自信につながったのではないだろうか。

カスタム研修による模擬訓練を実施した

市川工場安全性向上に向けた各種実験を実施中

訓練後、各社員の危機意識が向上

東洋合成工業 会社DATA

半導体や液晶デバイス作りに不可欠なフォトレジスト用感光性材料などを扱う大手メーカー。カスタム研修の「危機管理のメディアトレーニング研修」を受講。

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