Webサイトやオンライン動画に配信された広告を、利用者が実際に見たかどうかを示す「ビューアビリティ（視認性）」についての議論が、米国で高まっている。

米グーグル傘下で広告事業を担うダブルクリックは6日、動画広告が視聴されたかどうかのビューアビリティ情報の提供を始めると発表した。2015年内には、視認性を指標として動画広告枠を買いつけられる仕組みも整える。

視認性は、パソコン画面内に、広告映像の面積の半分超が2秒以上続けて表示された場合を「視認可能」とみなして計測する。モバイル端末でも同様。

米インタラクティブ広告協会は14年末、バナーなどディスプレー広告全般で、「100％の視認性を保証することは事実上不可能」と発表。「当面は70％を目指し、満たない場合は配信期間を伸ばして補填すべき」との自主基準を打ち出したが、米広告業協会は「支持できない」として、業界内でも方針が定まっていない。

広告映像の面積の50％以上が、画面内に2秒以上表示されれば、視認可能とみなす。右の画像のように表示面積50％未満の場合は、「広告を見られる状態ではない」として、計測の対象にならない。

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