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WEBブランディング担当者に必要な10の要素

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1. ブランディングのゴールを明確化

最初にすべきことは「ブランドステイトメント」の再確認です。それを踏まえて、担当者はデジタル領域において「誰に何を届けるべきか」をしっかりと頭に描き、自分の活動の目的を明確にします。

このステップを踏まないと、デジタルの領域では、次々と出てくる技術や手法に踊らされてしまいかねません。

2. インターネット&Webの基礎知識

基本として「インターネット・WEBサイトの仕組み」から「セキュリティ対策」に至るまでの幅広い見識と、基礎用語も知っておく必要があります。

3. 効率的なサイト運用に必要なシステム・ツール

WEBサイトは開設して終わりではありません。日々コンテンツを制作し、PDCAを回しながら、改善していく運用のフェーズこそ、仕事の本髄。WEBサイトのコンテンツ更新を常に、そのブランド“らしい”表現で行うため、サイトを構成している要素を理解することから始めましょう。

実際の教育の場では、実技としてフロントサイドのHTML・JavaScriptの基礎を習得していただきます。さらに、最近では高機能なCMS(コンテンツマネジメントシステム)が増えブログをするにもECをするにもシステム面を全て把握する必要はなくなっていますが、CMSのプログラム構成の概要は知識として知っておくほうがよいでしょう。

4. ユーザーを引き付ける「視覚デザイン」の基礎知識

WEBサイトには多くの視覚的要素がありますが、ビジュアルデザインはブランディングにおいて大変重要な要素です。そこでWEB担当者はビジュアルを構成する、色彩や文字等の要素の概要と適切な使用方法を体系的に学ぶ必要があります。

自社のブランドにとって、どのようなビジュアルが最適解なのかを導き、それを実践する力を養いましょう。

5. ワークショップでブランディングへの理解を深める

私たちが実施するプログラムでは知識習得だけでなく、ブランディングへの理解を深めるため、他社の実例を課題にしたワークショップも開催します。

課題ブランドの背景や商品情報をもとに、どのようなターゲットにどのようにプロモーションを行うべきかを考えていただきます。「考えること」と「伝えること」の訓練も重要な要素です。

6. プロモーション計画を策定する

ブランディングのことを考えれば、目先の売上だけでなく、長期的な視座も含めた広告・PR・販促戦略が必要になります。そこで短期的な結果だけにとらわれず、真のターゲットに訴求をし、コンバージョンを高めていくためのWEB広告戦略を一緒に練ります。

さらに、ここでは構築したサイトにGoogle Analyticsを導入し、セッティングと解析方法も習得していただきます。

7. いよいよ、サイトを制作・開設する!

続いては実践のフェーズに。1~5の知識をベースに、実際にWEBサイトを制作する当社のメンバーも参加してプロジェクトが本格化します。「サイトやシステムのことはわからないから…」と制作会社に任せきりになってしまうケースも多いと思いますが、実際に担当者も関わりながら作成すると、理解度が高まる上に、愛着も湧いて、その後の運用・更新が円滑になります。

8. ECサイトの運営を始める

サイトが開設したら、次はECサイトの準備が始まります。まずは、お客様が注文して手元に届くまでの流れを理解した上で、効率的な運用手法を把握していきます。また、ブランディングも目的としたECサイトの場合、販売売上だけでなく、サイト自体がブランドコミュニケーションの重要な接点となるため、幅広く効果を検証するポイントや方法を学びます。

9. デジタルコミュニケーションに必要なマインドセット

非対面での接客では誤解を招くことも多いため、ブランドの顔としての立ち居振る舞い方の意識付けも必要です。ネット上でのご意見・クレーム等に対していかに対応するべきか、自社情報の集め方から改善方法まで実践的なトレーニングを積むとよいでしょう。

10. 社内の関係者を巻き込む、チームビルディング

WEBブランディングを実現させるためには、社内全体の協力が必要となります。例えばECサイトでは在庫確保やEC限定商品の開発、ブランドサイトでは実店舗との連携、PRでは広報活動との連動など、デジタル領域での顧客満足度を高めるため各部署との調整を行う役目を担います。

調整を実現する上で原動力となるのが、冒頭で挙げた「ブランドステイトメント」。WEB担当者は、全員が同じ方向を向けるように定期的に情報を発信していく手法も身に付ける必要があります。

以上が、私たちがWEB担当者の方に提供する教育プログラムです。外部から専門人材を採用できなくとも、今いる社員の方たちが新しい知識やマインドセットを身に付けることで、十分対応は可能です。

まずは担当者を中心にしながら社内全体でデジタル領域の理解を深め、一丸となって協力する体制をつくることが、Webブランディングの一歩となります。

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