2015年11月1日に設立され、1周年を迎えたSupership。ブランド広告主のデジタルマーケティング支援をますます強化するため、現在、同社が急速に進めているサービス拡充・組織変革とは。広告事業本部と、注力事業として新たに組織化されたDMP推進部・ブランド戦略部を支える、宮本裕樹氏、小林秀次氏、八重樫健氏に聞いた。
Supership ブランド戦略部 八重樫健氏（左）
Supership DMP推進部 小林秀次氏（中央）
Supership 広告事業本部 宮本裕樹氏（右）
Supership DMP推進部 小林秀次氏（中央）
Supership 広告事業本部 宮本裕樹氏（右）
ユーザーデータやアドテクノロジーを活用することは、ブランド広告主のデジタルマーケティングにおいて、もはや当たり前のこととなりつつある。しかし、それを明確なマーケティング戦略の下、事業目標の達成のために効果的に運用できているかというと、まだ道半ばという企業も少なくない。
企業は「デジタルマーケティングを行いたい」のではなく、「デジタルマーケティングを、ブランド価値の向上やビジネス上の成果につなげたい」のだ。Supershipは、そんなブランド広告主のデジタルマーケティングを支援すべく、サービスの拡充、組織体制の強化を急ピッチで進めている。
「データ」、「プロダクト」、そして「人」。同社のデジタルマーケティング支援事業を形づくる、これら3つの柱をそれぞれ強化し、ブランド広告主のマーケティング上の課題・ニーズに応え、さらに事業成長へとつなげることを目指している。
①データ：PCからスマホアプリまで
KDDIのグループ会社であるSupershipの、デジタルマーケティング支援企業としての最大の強みは、何と言っても同社が保有する高精度かつ豊富なユーザーデータと言える。独自のDMPに蓄積されたデータは、性別・年代・居住地といった属性データはもちろん、興味関心やショッピングの決済利用ランクまで多岐にわたる。
