インターブランド社の発表による “Best Global Brand 2017” のベスト3は、「アップル」「Google」「マイクロソフト」とすべてがIT・インターネット系の企業だった。
一方、世界の広告主ランキングでは上位トップ5に入る企業が擁するブランドはいずれもトップ10圏外にとどまった。
莫大な広告宣伝費が強固なブランド構築に必ずしもつながらず、はるかに小規模なマーケティング部門を擁する企業が次々とブランドイメージのトップを独占する。
この意味するところは、果たしてマーケティングの死なのか？
話題のマーケティング書の著者でもある気鋭のマーケターたちが青山ブックセンターに集い、トークイベントを開催。この問題の真相と未来への打ち手を議論した。
一方、世界の広告主ランキングでは上位トップ5に入る企業が擁するブランドはいずれもトップ10圏外にとどまった。
莫大な広告宣伝費が強固なブランド構築に必ずしもつながらず、はるかに小規模なマーケティング部門を擁する企業が次々とブランドイメージのトップを独占する。
この意味するところは、果たしてマーケティングの死なのか？
話題のマーケティング書の著者でもある気鋭のマーケターたちが青山ブックセンターに集い、トークイベントを開催。この問題の真相と未来への打ち手を議論した。
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お客さまと直接対話できる場を
徳力：
これまでは顧客との間に小売や流通が入っていることでメーカーがデータを取りにくかった状況がありましたが、変わってきています。これから、メーカーは何を変えるべきだと思いますか？
岩井：
お客さんと直接対話ができる企業。それがこれから評価されていくと思います。メーカーはこれまで、テレビCMなどの一方的なメディアを利用していましたが、今はデジタル化によって双方向にコミュニケーションをとれるものがある。さらに言うなら、お客さんとやり取りをする手法がデジタルである必要さえない。
例えばアメリカのあるアウトドアウェアメーカーは、店舗を持ちません。ではどうするかといえば、最初にいきなり主催大会をやって実際に着てもらう。そこでは顧客ともの凄くリッチな対話をし、エンゲージメントをつくれる。いったんエンゲージメントができれば、あとはオンラインでも構わない。対話の「場」と考えれば、今までと同じオフラインの接点でも使い方が全く変わってくる。
ブランドイメージのトップ企業は、テクノロジ－企業だからトップになったわけではなく、お客さんとの対話が常にあるからなんですね。
たとえばGoogleは何かを訊いたらちゃんと教えてくれ、facebookは何かを書き込めば反応がある。一方でユーザーがモノとしての商品を使っていても、そこに対話がなければブランドとコミュニケーションをしているという自覚は生まれません。
