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広告ビジネスに関わる人のメディアガイド2019

2018年度のスポット広告の市況は、前年に引き続き微減で推移しました。ここ数年は動画サービスの発達によりデジタル広告が高い水準で成長しており、テレビの広告費とほぼ肩を並べている状況です。

広告効果の見えやすいと言われるデジタル広告の伸長に伴い、広告主の中では効果検証が重要な要素になってきている中、テレビは効果の説明がしづらいという理由で、予算をデジタルにシフトしていくという流れが顕著に見えています。今、テレビは広告効果を示すために、早急にデータを整備していく必要に迫られています。

2018年はテレビの取引指標に大きな変化が生まれました。これまでの「お茶の間視聴」前提の世帯視聴率から、あらゆる場所と時間での「個人視聴」「録画視聴」をベースにした、新しい取引指標ALL（P+C7）が関東エリアで導入され、より現状の視聴形態に合った指標での取引が始まりました。このことはテレビのデータをより精緻なものにしていく、データ整備の一環だと言えます。

ALL（P+C7）は2018年4月から関東エリアで導入し、2019年10月からは大阪・名古屋においても導入することになりました。この指標は、現状はテレビデバイスのみでの視聴に対応するものですが、今後、もしスマートフォンやPC、タブレット等でのテレビ番組の視聴も取引指標に組み込んでいく方向になれば、より現状の視聴形態に合ったデータとなっていくと考えています。

来年は東京五輪もありますし、今後テレビの買い替えが進んでくると、インターネット結線されたテレビは増えてきます。視聴ログによりテレビを見た人のweb行動がわかるようになっている今、結線されたテレビが増えてくれば、テレビの広告効果を証明できる可能性が高まります。

デジタルが生活者の中にどんどん入り込んで来ている中、デジタル広告の勢力が拡大していくのは否めない事実ですし、この2019年度は、テレビ広告を扱う者として、デジタルとどう絡んでテレビの価値を高めるか、という事に取り組む一年になると思っています。