アドビ システムズと電通デジタルは、日本の消費者1,000人を対象にデジタル体験の好みや企業への期待について調査した「消費者のデジタル体験に関するインサイトリサーチ」の調査結果を発表した。

消費者が「インターネットやスマホアプリでの検索をはじめとする利用の状況、会員情報や購買履歴、位置情報などを企業が参照してマーケティング活動を行っている」ことについて、「知っていた」または「そうかもしれないと思ったことがある」と回答した人は、全体で約6割（61.7％）にのぼった。

 
一方で、企業にデモグラフィック情報等の個人情報を参照されても構わないかという質問に対しては、「参照されたくない」という回答が約5割（53.5%）という結果になった。

また、「参照されてもよい」と回答した割合が高かった個人に関わるデータは性別・年齢（37.1％）、趣味・興味・関心（22.2％）が上位となり、一方で家族や子供の情報（2.5％）、勤務先（2.4％）、ライフスタイルの変化（2.2％）は「参照されてもよい」と回答した人の割合が低いことがわかった。

デジタル体験を構成する要素の最適な組み合わせを探ることを目的としたコンジョイント分析をした結果、情報の参照元や個人情報、プロモーションのタイミングや方法等の要素をうまく組み合わせることで、消費者がデジタル体験をポジティブに受け取る可能性があることがわかったという。

例えば、情報の参照元であるSNSの公開情報 （-0.27） で、個人情報の家族や子供の情報 （-0.29） を参照されることには抵抗が強いものの、受け取るタイミングが購入日や会員登録から何周年といった節目であり （+0.22）、受け取る方法はSNS広告 （+0.05） で、その内容はセールなどの催事案内 （+0.74） を受け取れば、合計 +0.45 となり、消費者にとってポジティブなデジタル体験になり得るとの結果となった。