新型コロナウイルス対策としてのリモートワーク
新型コロナウィルスの感染拡大防止策として、リモートワークを実施する企業が急増している。事業会社のみならず、広告・IT関連企業も開始。
GMOインターネットグループでは、渋谷・大阪・福岡のパートナー4000人を対象に1月27日より在宅勤務体制に移行。また、感染者が発生したCCIは2月21日から東京オフィスに勤務する従業員が、電通は2月26日から汐留電通本社ビルに勤務する全従業員を、3月10日からは順次、電通関西支社・中部支社の各オフィスに勤務する従業員、ならびに、国内電通グループ各社（株式会社電通グループの直接出資子会社）でもリモートワークを実施している。そのほかツイッター、メルカリ、LINEなどもリモートワークを導入した。
こうした動きが始まる直前、1月20日から2月1日にかけて「ブレーン」編集部では、クリエイターの働き方2020アンケートを実施した。働きかたをテーマにした同アンケートには、広告会社、クリエイティブエージェンシー、制作会社（グラフィック、映像、映像、Webなど）に所属する個人のクリエイターを中心に、322人から回答を得ている。
その回答の中から今回は、リモートワークをテーマに見ていきたい。
