リモートワーク導入率は50%　クリエイターの働き方2020 Vol.1 —月刊『ブレーン』調べ #ブレーン

新型コロナウイルス対策としてのリモートワーク

新型コロナウィルスの感染拡大防止策として、リモートワークを実施する企業が急増している。事業会社のみならず、広告・IT関連企業も開始。

GMOインターネットグループでは、渋谷・大阪・福岡のパートナー4000人を対象に1月27日より在宅勤務体制に移行。また、感染者が発生したCCIは2月21日から東京オフィスに勤務する従業員が、電通は2月26日から汐留電通本社ビルに勤務する全従業員を、3月10日からは順次、電通関西支社・中部支社の各オフィスに勤務する従業員、ならびに、国内電通グループ各社（株式会社電通グループの直接出資子会社）でもリモートワークを実施している。そのほかツイッター、メルカリ、LINEなどもリモートワークを導入した。

こうした動きが始まる直前、1月20日から2月1日にかけて「ブレーン」編集部では、クリエイターの働き方2020アンケートを実施した。働きかたをテーマにした同アンケートには、広告会社、クリエイティブエージェンシー、制作会社（グラフィック、映像、映像、Webなど）に所属する個人のクリエイターを中心に、322人から回答を得ている。

その回答の中から今回は、リモートワークをテーマに見ていきたい。

リモートワークが進むクリエイター

図表1 リモートワークの実施有無

総務省「平成30年通信利用動向調査」によると、企業等に務める15歳以上の個人のうち、過去1年間にテレワークの実施経験がある人は8.4％。それに対し、本アンケートで「リモートワークを実施している」と答えた人は、51.2%と総務省の調査の値を上回る結果となった。

図表2 クリエイターのリモートワークの導入状況

導入状況について具体的に聞くと、会社に「認められていないし、していない」に次いで多かった回答が「認められていないが、勝手にしている」。この回答からクリエイターのリモートワークの需要が高いことが分かる。本アンケートの別の設問「どんな会社で働きたいですか」に対しても、「リモートワークが認められている」という回答が2番目に多かった。

また、「リモートワークの際、どこで働くことが多いですか」という設問に対しては「自宅」と答えた人が64.2％。次いで、「喫茶店、ファミリーレストランなど」という回答が続いた（28.9%）。

図表3 リモートワークの際に働く場所

リモートワークの課題

リモートワークを望む声が多い一方で、こんな課題も寄せられている。

「子どもがいるため出社可能時間には限度があるが、会社は在宅勤務には消極的。子持ちでも柔軟に働ける環境が無ければ、仕事か家庭かの二択、または無報酬の在宅勤務を甘受するしかない」（30代女性）。

「リモートワークでの勤務は、相手が何時に仕事をしているのかがわかりづらい点が気になっています。チャットでのレスがあれば良いのですが、音信不通が多いと時間が勿体なく感じることがあります。また自宅でも仕事ができてしまうので、夜遅めの時間に連絡がきたものを対応することがあります。翌日対応でも良いかと思うのですが、対応できるでしょ感はちょっとどうなのかなと感じることがあります」（30代女性）。

また自宅でリモートワークをする人が多いのが現状だが、オフィス以外の働く場所や環境が欲しいという声もあった。

「自然に囲まれて仕事がしたい。海や山など」（40代男性）、「リゾート勤務がしたい」（40代男性）、「コワーキングスペース的な環境の付与を望む」（40代男性）「地方などの空き家問題解消のため、サブスクによる多拠点労働の可能性が気になる」（50代男性）。

仕事でもLINEがコミュニケーションツール

リモートワークが実施されると重要になるのが迅速なコミュニケーション。クリエイターはコミュニケーションツールとして何を使用しているのだろうか。本調査によると、3人に1人が社内外の情報共有やコミュニケーションツールとしてLINEを使用していることが分かる。SlackやChatwork,、Microsoft Teamsなどのビジネス向けコミュニケーションツールはもちろんだが、LINEやFacebook Messengerといった個人向けがメインであるコミュニケーションツールも使用されているようだ。

「Google AppsやSlack、Dropboxなど、ITソフトウェアの導入が充実している企業で働きたい」（40代男性）という声もあり、ツールの導入がクリエイターのモチベーションにつながることも考えられる。