では、パーパス・ドリブンな組織変革とはいかにして実現すればよいのでしょうか。現在、多くの企業が直面しているであろうこの課題を解決するため、宣伝会議では、より実践的な企業変革のアプローチ方法を学べるオンライン特別講座『Becoming a purpose-driven organization』を9/25（金）に開催します。
特にパーパスを軸とした企業変革は、欧米の企業が進んでいるため、本講座ではStarbucks、IBM、Apple、Nike、Facebook、オバマ財団といった世界的に影響力のある企業や組織にパーパス・ドリブンな組織変革を行うSYPartners（米国・サンフランシスコ／ニューヨーク）の3名が講師として登壇。4回にわたる本連載では、講師を務める3名が講義内容を一部紹介する形で、パーパス・ドリブンな組織となるための本質を解説。
1回目となる本記事では、パーパスに関して企業経営者から寄せられた4つの悩みにお答えします。
SYPartnersとは？
過去25年以上にわたり、パーパス・ドリブンなトランスフォーメーション（組織変革）の実現を支援するリーディングカンパニーとしてStarbucks、IBM、Apple、Nike、Facebook、オバマ財団といった世界的に影響力のある企業や組織との取り組みを行う。
Jarin Tabata, Principal
イギリスで自身のスタジオを経営したのちニューヨークに移り、クリエイティブディレクターとしてSYPartnersに参画。IBMとのグローバルな組織文化と行動変容のためのプロジェクト、“高齢化”を新たな視点で捉え直すIDEOとの取り組み、Aoyama Treehouseとのマインドフルネスやイノベーション、空間設計のプロジェクト等をリードしてきている。
Aki Shelton, Principal, Brand Design
Moving Brandsでエグゼクティブ・クリエイティブディレクターを、Apple（米国本社と東京支社）でクリエイティブディレクターを務めたのち、SYPartnersへ参画 。多様な専門家が集まるチームを率いて、Uniqlo, Nike, Google,Weight Watchersといったクライアントのためにパワフルな体験や戦略を生み出してきた。
Takuo Fukuda, Senior Designer
スタンフォード大学で組織文化デザインの修士号を、京都工芸繊維大学でインタラクション・デザインとエスノグラフィー・リサーチの修士号を取得。softdevice（京都）やIDEO（パロアルト）を経て、SYPartnersへ参画。Google、IBM、GE、Starbucksといったクライアントと共に組織変革に取り組んできている。
※本記事の下部には、英語版の質問と回答も掲載しています。
Q1：パーパス・ドリブンな企業に進化する、本当の価値は何でしょうか？
またアメリカにおけるパーパスに関する最新動向を教えてください。
Jarin Tabata氏（以下JT）：
アメリカでは、企業にパーパスが必要だという考えが、ここ5～10年で主流になってきました。その背景としては、行き過ぎた資本主義経済への反動から、企業は、自社だけでなく社会をより良くする存在であることが求められるようになっていることがあります。
しかし、企業が掲げるパーパスの中には、問題のある組織文化や行動を隠すためのカモフラージュとして、間違った使い方をしている事例もあります。
私たちは25年以上、グローバル企業と、その企業のパーパスを見つけ出し、それをビジネスの中心に据える取り組みを行ってきました。そうすることで企業文化やブランド価値、経営戦略を変革することができるからです。その企業のすべての活動に組み込まれ、従業員に実践されることによって、パーパスは効果を発揮します。
Aki Shelton氏（以下AS）：
前述のケースの他にも間違った活用として、スローガンやキャッチコピーなどの表層だけを良くするリブランディングの手段として使用されることがあります。これらの方法は、ソーシャルメディアがない時代では有効であったかもしれませんが、企業活動の透明性が高まった現代において、有効とは言えません。例えば、従業員の方が、タグラインで謳っていることと、自社の実態が乖離していると声を上げれば、それを偽り続けることはできないからです。
