リモートワークが常態化する中、改めて注目が集まる従業員エンゲージメント。その向上のために広報は何ができるのか？「従業員エンゲージメント向上プロジェクト」第1回では、4社の広報担当者と専門家3名が集まり意見交換を行いました。
広報の視点から、従業員エンゲージメントについて意見交換。
宣伝会議は6月1日、従業員エンゲージメント向上に貢献する広報活動について議論するプロジェクトを発足しました。さまざまな立場の広報担当者と意見交換を行い、誌面で活動報告していきます。
第1回は、アドビ、オムロン、スクウェア・エニックス、スマイルズの広報関連部門の担当者が参加（五十音順）。さらに『エンゲージメント経営』著者の柴田彰氏（コーン・フェリー・ジャパン）をゲストに迎え、ボードメンバーとして、ブランディング支援を行うクリエイティブエージェンシーCINRA、メッセージの共感度を可視化する共感モニタリングサービスを提供する日立製作所が参加しました。
重要性が増す理由
なぜ今、従業員エンゲージメントが大事なのでしょうか。その理由について柴田氏はこう指摘します。「会社の戦略＋従業員エンゲージメント＋従業員を活かす環境、この3要素がそろうと会社の業績は向上します。調査でも従業員エンゲージメントの高さが、中長期の会社の業績を左右することが分かっています。コロナ禍でエンゲージメントを維持する企業は、社員や家族の安全が第一と真っ先に伝え、いち早くリモートワークの環境を整備しました。継続するコロナ禍では従業員の関心が『会社は生き残っていけるのか』に移っています。新しい環境での存在価値を効果的に伝えなければ、エンゲージメントは損なわれてしまいます」。ここで注目したいのは、従業員エンゲージメントと相関の高い項目が「顧客に対しどんな価値を提供しているかに、社員が自信を持っている」である点。
