出所／コーン・フェリー
参加者の関心が集まったのは1のモニタリングでした（表参照）。
「これまで経営企画や人事が担当するケースが多かったモニタリングですが、海外や日本の先進企業では広報部門が主導するケースが増えています。インターナル・コミュニケーションや経営トップの意思決定がエンゲージメントに大きく影響するからです。人事部門だけだと最終的な打ち手が人事制度になりがちです。モニタリングでは、まず全社員対象のアンケートで自社のエンゲージメントレベルを知り、低下しているなら原因のありかを探る。健康診断と一緒です。その仮説をもとに、次は個別・グループインタビューで具体的な原因を把握し改善の指針を得る。望ましいのはアンケートとインタビューの組み合わせです。調査で上がってきた課題については、まず経営陣が優先順位を決め、個別のアクションについては広報部が管理し、数年単位で効果測定しPDCAを回すといいでしょう」（柴田氏）。
