リモートワークが常態化する中、改めて注目が集まる従業員エンゲージメント。その向上のため、広報部門はどのようなコミュニケーション施策を実施できるでしょうか。「従業員エンゲージメント向上プロジェクト」第3回では、7社の広報担当者と専門家が集まり意見交換を行いました。
従業員エンゲージメント向上プロジェクト第3回は、カルビー、スープストックトーキョー、スクウェア・エニックス、セコム、ハピネット、ファクトリージャパングループ、ユナイテッド（五十音順）の広報関連部門の担当者が集まり議論。またボードメンバーとして、メッセージの共感度を可視化する「共感モニタリング」サービスを提供する日立製作所と、ブランディング支援を行うクリエイティブエージェンシーのCINRAが参加しました。
部門間コミュニケーション量の低下を防ぐ施策や、意欲を高める経営メッセージの浸透方法について、各社が事例を持ち寄り、話し合った。
行動変容は「意識の把握」から
「匿名で従業員エンゲージメント調査を行っているものの、会社全体の平均点が分かったところで、その数値が良いのか、悪いのか判断できず、その後どんな対策をしたらいいのか分かりづらい……」。そんな声を受け、日立製作所では新たな手法を開発・導入していると言います。その調査は記名式サーベイで、個々の従業員が生き生きと働けているか、所属する組織からバックアップされていると感じているか、をデータで可視化するというもの。「個人」と「組織」の具体的な課題を洗い出していくアプローチについて、働き方改革ソリューション本部の吉田章宏氏に解説してもらいました。
調査は大きく2つあり、1つ目は配置配属に対するフィット感についての調査。例えば、希望していることができているか（特性希望適合度）、職場メンバーが互いに思いやれる環境にあるか（相互尊重性）などを質問していきます（図1）。
