日本パブリックリレーションズ協会では9月1日から、国内のPR事例を表彰する「PRアワードグランプリ2021」のエントリーを開始する。コロナ禍で２年目の開催となる今回。企業の存在意義やコミュニケーションが果たす役割など、グローバルトレンドも含めて、今年審査において議論したいポイントを審査員長の井口理氏（電通パブリックリレーションズ 執行役員／チーフPRプランナー）が解説する。
世の中の価値転換はいよいよもって急激に進んでいる。これまで後回しにしてきたさまざまな問題への対応はまさに待ったなしの状況だ。
国連がうたう変革の指針、SDGs活動において提示された「行動の10年」もおそらくその10年という期限を待ってはくれないだろう。いま何を目指し行動を起こすのか、企業はその踏み絵を突きつけられている状況だ。
しかし、それを危機と捉えるかチャンスと捉えるかは心持ち次第だ。すでに腹をくくり、ニューノーマル、ニュースタンダードへのかじを切り始めた企業もあまたある。そしてその意志を社会や生活者に伝え、理解を促し、共に具現化していく活動も垣間見られる。
グローバルで萌芽する３つの転換軸
「Cannes Lions」「Spikes Asia」をはじめとする国内外での各種アワードの審査に携わるようになってから、その栄誉とともに自分なりの評価基準を整理し、さらに各国審査員の考え方に思いをはせることが多くなった。
アワード評価の基準はある種のルールとして提示されるものの、杓子定規にかたくなな整理をするだけではいけない。その活動を行った環境はどうなのか、すなわち文化、法律、経済基盤、人々の生活とそれに伴う感情など個々の事情を把握し、その目線から評価をせねばならない。コミュニケーション同様、いまは仕掛ける側の論理ではなく、受け取る側の立場でそれがどう影響するのかを判断しなくてはならない。
