※本稿は広報会議2021年10月号の「広報担当者のための企画書のつくり方入門」をダイジェストで掲載します。
広報担当者にとって悩ましい「パブネタ」
広報担当者には2つのタイプの人がいる。自ら「パブリシティのネタ（パブネタ）」をつくり出せる人とつくり出せない人だ。多くの広報担当者は、自社の製品・サービスにとって良質の「記事（ニュース）」が生まれるように、社内外に網を張って「ネタ」を常に探している。「パブリシティ」になる「ネタ」がなければ、広報担当者は「広報ストーリー」を構築できない。ところが、現実問題として良い「ネタ」をつくり出すのは難しい。
どうすれば自ら「話題づくり（パブネタづくり）」ができるのか? ひとつの解決策として「調査パブリシティ」（アンケートパブリシティ）という手法をオススメすることがある。ここでは、多くの担当者が経験する「パブネタがない」時に助けてくれる「調査パブリシティ」の企画書について考えていく。
視点（１）PRに活用できる調査とは
調査活動を自社で行い、得られた結果を活用したPRを企画し、客観性の高い調査（データ）リリースとして社会に発信することで話題づくりを図ることを、「調査パブリシティ」または「アンケートパブリシティ」という。
多くのマスメディアは常に報道するための「ネタ探し」に追われている。たとえ企業が提供する「パブネタ」であっても、「なぜ今放送する必要があるのか」というポイントが明確であれば、メディアとしての客観的な視点を保ちつつ（広告枠ではない編集枠にて）報道する。
企業の広報担当者は、自分たちの商品やサービスに目新しさがなかったり、自社や商品ブランドにPRで活用できるような特別な特色がなかったりといった場合には、メディア（社会）から注目を集めるため「調査パブリシティ」を活用できる。この手法の特色は、具体的な“露出イメージ”を描いて「仮説」を立てるところにある。どういった調査結果を利用すれば、どういったパブネタ（広報ストーリー）がマスメディアやオンラインメディアを通じて広がり、自社の商品やサービスのPRに利用できるのか、事前に設計を行ってから調査データを入手する。
