日本パブリックリレーションズ協会では10月26日まで、国内のPR事例を表彰する「PRアワードグランプリ2021」のエントリーを募集している。コロナ禍で２年目の開催となる今回。審査員長の井口理氏（電通PRコンサルティング執行役員／チーフPRプランナー）、髙野祐樹氏（井之上パブリックリレーションズ 執行役員）がエントリーのポイントなどを語る（本記事は、9月6日にオンラインで開催されたトークセッションの内容を記事化したものです）。
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（左から）井口理氏、髙野祐樹氏。
その施策は「意識変化」「態度変容」に寄与したか
井口
毎年チャレンジされている方にとっては重複するかもしれませんが、まずは我々が審査委員として、どういう目線でエントリーを評価しているのかということを共有したいと思っています。
まずは参考として海外アワードの審査基準というものがありますが、そこではStrategyが30%、Executionが20%、Ideaが20%、Impact & Resultsが30%というように分けられていて、日本でも世界標準に近づけようとしています。
クリエイティブのアワードではIdeaの部分の比重が大きくなりますが、PRでは、戦略がどう立てられ、どう実行し、最終的にどういう成果を生んだのか──入口と出口がしっかりしているかどうかを見ていくということです。
また、今までは「PRといえばパブリシティ」と言われてきましたが、今はOuttakes＝意識変化、Outcomes＝態度変容という部分にどう寄与したのかを見ていきたい。社会を変える、ルールを変えるといったSocial Impact＝ソーシャル・インパクトにまで結びつく、そこを目指した事例を表彰したいと考えています。
昨年の審査に当たっては注視するポイントとして、審査委員の方々に「逡巡から決断へ」「ステークホルダーの戦略的設定」、そして「パーパスドリブン」なコミュニケーションアプローチという3つの視点で見ていきましょうとお願いし、２つの事例がグランプリに選ばれました。
